2025年に義務化された職場での熱中症対策について、松江商工会議所で1月29日に勉強会があり、京都の医療機器メーカーが、自社製品の紹介などを通して対策実践の重要性を訴えました。
講演したのは、京都府に本社を置く医療機器メーカー「ミツフジ」の三寺歩社長で、29日、松江商工会議所の例会に講師として招かれ、松江地区の事業者など会員約60人が聴講しました。
講演のなかで三寺社長は、法改正によって2025年6月から職場における熱中症対策が義務付けられ、違反すれば罰則が科されるようになったことに触れ、新たに熱中症予防の製品を自社開発したことを紹介しました。
そして、各職場においてデータをしっかり把握する重要性を説いていました。
参加した事業者などは、年明けの早い時期から夏に向けた対策強化を念頭に入れることを改めて感じているようでした。
