ANAやJAL、ダイハツなど大手企業や銀行が、環境配慮やコスト削減を理由に、2026年版をもってカレンダーの無料配布を終了すると相次いで発表した。カレンダーメーカーも、売り上げ部数が年々減少。一方、配布を継続する自治体や、来店客へのサービスとして続ける企業もあり、根強い紙カレンダー派の需要に応えている。
企業がカレンダー配布終了を続々発表
まもなく迎える年の瀬、新しい年を前に、多くの人が買い換えるカレンダーにも時代の波がきていた。
9日、ANAの利用者が投稿した画像には「ダイアリー・カレンダー・手帳のプレゼントは2026年版のお届けをもってサービスを終了させていただきます」と書かれていた。
これまでカード会員に無料でプレゼントされていた「カレンダー」の配布終了のお知らせだった。
ほかにも、JALや自動車メーカー「ダイハツ」のほか一部の銀行でも、環境への配慮・コスト削減のため、2025年版または2026年版のカレンダーをもって配布を終了することを発表している。
40代：
ペーパーレスなので、家でカレンダーを見かけることがそんなにないんじゃないですかね。
60代：
減りましたよね。会社自体も（配るのを）減らしてるから。
実際、カレンダーメーカーを取材してみると、売り上げ部数の変化に直面していた。
株式会社トーダン・強口邦雄代表取締役社長：
毎年2％、3％減りつつあります。最盛期には1000万冊くらいやっていた。でも年々数%ずつ落ちてきたので、あとはご想像にお任せします。
また、物価高も影響し、4年連続で値上げに踏み切っているという。そのため、次のような工夫もしているという。
株式会社トーダン・強口邦雄代表取締役社長：
お菓子だったら12個入りを10個にできますけど、カレンダーは1月から10月までってわけにはいかないですよね。ただこのカレンダーだと1ページに3カ月あるので、枚数でいうと5枚。その場合だと、（本来は）12枚必要なのが紙としては少し少量。
紙カレンダーの需要に応える取り組みも
こうした流れの中でも「紙カレンダー派」という人もいる。
2026年のカレンダー買いましたか？
40代：
買いました！
20代：
家族が家で大きいカレンダーに書いたりとかして、予定共有している。
こうした声に応えるべく、配布を継続しているのが神奈川・川崎市の消防局だ。
例年すぐに配布終了となってしまうというカレンダーだが「乾燥しているから火の元に注意しよう」など、火災予防を呼びかけたいとしている。
20年以上前から無料でカレンダーを配布している東京・千代田区の「ビックカメラ有楽町店」では、11日も多くの人が手に取る姿があった。
客：
路線図が便利ですよね。わたし田舎者ですから、タダでもらえるから毎年もらいに来ています。
客：
ためになるものをこんな良質な紙で、毎年自由に取れるから、もう感謝感激。
ビックカメラは、物価高騰が続く中でも足を運ぶきっかけになればと、今後も続けるとしている。
（「イット！」12月11日放送より）
