プレスリリース配信元:株式会社アルプロス
知られざる外資系マネージャーの英語が使えない人材に対する本音とは?
「英語を何年も勉強しているのに、会議で英語で発言できない」「TOEICは800点を超えたのに、昇進の話が来ない」
この2つは外資系企業や海外進出企業で働く日本のビジネスパーソンに共通する深刻な悩みだということを、ご存知でしたか?
グローバル化が加速する現代において、英語力はもはやキャリアアップのための「あれば良い」スキルではなく、「なければ致命的」な生存条件となっています。
そのため多くの日本人ビジネスパーソンが「TOEIC」や「TOEFL」で高得点を獲得することばかりに気を取られています。
ただ実際のところ外資系企業や海外展開企業では「英語で読み書きできる」ことや「英会話で日常的な意思疎通ができる」だけでは全く評価されず、それどころか昇進どころか重要な業務から外されるためキャリアアップは期待できません。
その根本的な原因は、多くの日本人が「英語が話せること」と「英語で成果を出せること」の決定的な違いを理解していないからなのです。
株式会社アルプロス(本社:東京都新宿区、代表取締役:山本 正和)が行ったに英語を業務で使用している外資系企業・海外事業部のビジネスパーソンを対象にした「英語力とキャリア成果の関係性」についての調査をもとに、多くの日本人が陥りがちな英語学習の落とし穴と、真に成果につながる学習法について解説します。
「話せるだけでは通用しない」──“英語脳”を持たないと評価されない理由
多くの日本人ビジネスパーソンが陥っている最大の誤解。
それは「英語が流暢に話せる=ビジネスで成果を出せる」と考えてしまっていることです。
株式会社アルプロスの調査では、TOEICで高得点をとったビジネスパーソンであっても
「英語で重要な商談を進めたが、相手の反応が薄く受注に至らなかった」
「海外チームの会議で発言はできたが、具体的な合意形成まで導けなかった」
「現地駐在時に、部下との距離が縮まらず、信頼構築が難しかった」
といった声が多く寄せられていました。
外資系、特に英語を母国語とするアメリカ・イギリス・オーストラリア企業などグローバルな商談現場や国際的なプロジェクトの現場では英語を話せるのは当たり前。
むしろ、英語をどう使って相手を動かし、具体的な成果につなげられるかという実践的な影響力がネイティブスピーカーや他国のビジネスパーソンから評価されるという現状があります。
そもそも私たち日本人は中学1年生から大学卒業まで最低でも10年間英語を勉強し続けており、ある程度の方が簡単な英語であれば「読み書き」なら十分対応可能です。
それにChatGPTなどの生成AIの出現によって「英語でコミュニケーションを取る」というハードルは劇的に下がったのにも関わらず、どうして「英語で成果を出せる人材」でないと評価されないのでしょうか?
それには次のような理由があります。
「英語が話せること」vs「英語で成果を出せること」の決定的な違い
上記の表をご覧頂いてもわかるように、AI時代における評価格差の根本原因は「英語が話せること」と「英語で成果を出せること」が全く異なるスキルです。
例えば商談でのプレゼンテーションの場合は、事前に準備したスライドを流暢に説明することは英語を話せるレベルでも十分対応可能ですが、それは商談相手から予想外の鋭い英語での質問や反対意見が出た場合には通用せず、その場で適切な反論や代替案を提示する場合には、全く役に立ちません。
また重要な契約交渉の場合も「英語を話せる」よりも、英語圏の文化を理解した婉曲的な断り方の真意を察知し、相手が本当に求めている条件を引き出す英語でのコミュニケーション能力がないと契約破談や信頼関係の悪化を招いてしまう可能性すらあります。
特にM&Aや大型案件の交渉がシビアな国際的なビジネス場面では、行間やその国の文化に応じた英語を駆使して相手の本音を読み取り、感情的にも納得させる高度なコミュニケーション能力がかかせません。
このように「英語を喋れるだけ」や「英語で文章を作成できるだけ」では、予期せぬ緊急事態に対応することが困難なのです。
失敗する英語学習 vs 成功する英語学習の違いとは?
改めて考えて見ると私たちは中学生から高校生の間、最低でも6年間も英語を学習しています。
ビジネスシーンで英語を使う人は大学でも4年間英語を履修し、さらに社会人になってからも英会話スクールやオンライン学習で継続的に勉強して合計10年以上も英語学習に貴重な時間を投資しています。
ただ、そういった英語学習法は実は成果につながりにくい典型的な失敗パターンなのです。
改めて考えてみてください。テストや受験、TOEICのために何年も勉強してきた英語知識が、外国人と話す時や海外旅行、ビジネス出張の時に本当に役に立ちましたか?
多くの方がいざという時に「え?聞き取れない」「私の英語が通じない……」と困惑してしまい、せっかく長い間勉強して身につけた英語を正しく活用できていません。
その根本的な原因は従来の学校教育や試験対策に偏った学習アプローチにあります。
中学校から続く"日本式英語学習法"は「英語について学ぶ」学習であり、「英語で考え、英語で成果を出す」実践力を身につけるものとは、異なっています。
つまり「英語の知識を覚えること」と「英語を使って成果を動かすこと」は全く別のスキルであり、日本式の英語学習法を続けている限りは実際のビジネスシーンで使える実践的な英語力は身につきません。
ビジネスシーンで使えるキャリアアップにつながる英語学習方法特徴1.:短期集中型学習
週末だけの英会話レッスンや隙間時間の学習アプリでは、せっかく覚えた英語表現も次の週には忘れてしまいます。
英語圏の語学学校では1日6-8時間の集中的な英語学習が一般的で、長時間のだらだらとした学習よりも、短期間の集中的な学習の方がメリハリが効いて学習への集中度が格段に高まりますし、短期集中学習の方が明確な期限設定があるため、目的に対してストイックに取り組みしやすいということもあり、実践的で確実な結果を得られやすい学習スタイルです。
ビジネスシーンで使えるキャリアアップにつながる英語学習方法特徴2.:4技能統合学習
従来の「今日は文法、明日は会話」という分離学習では、実際の商談で「読めるけど話せない」「聞けるけど書けない」という事態が発生します。
その理由は各技能が脳内で独立して処理されるため、実際の場面で統合的に使えないで、技能間の連携が構築されていないからです。
ただし、英語圏では当たり前ですがその国で実際に生活して暮らすことで、自然と「話す・聞く・読む・書く」という日常的な活動で4技能が同時に使用され、それが実践的な経験によって統合されることでネイティブのような自然なコミュニケーションができるようになります。
ビジネスシーンで使えるキャリアアップにつながる英語学習方法特徴3.:英語思考プロセス習得
英語圏の外国人、特にアメリカ人のような論理的で結論重視の思考法に対し、日本人の思考法は背景説明を丁寧に積み上げてから結論に至る慎重型であることが多く、スピードと明確さが求められるビジネスシーンでは、日本人の「回りくどい思考スタイル」がネガティブに評価されてしまうことが少なくありません。
アメリカ人が「結論→根拠→具体例」で話を展開するのに対し、日本人は「状況説明→検討事項→慎重な結論」と、まったく逆の順序で思考を進めがちです。
この思考プロセスの違いは、単なる“話し方”ではなく、言語構造や文化的背景に根ざした、根本的な思考構造の差なのです。
しかし、日本式の英語教育で長年「日式英語」で育ってきた私たちは、英語圏の人々が有する“結論を先に伝える”という論理構造に適応するのが難しく、その思考のスピード感の差によって、グローバルなビジネス現場では以下のような不利益を受けやすくなっています。
日本人が会議で発言しても結論から話さないので「何が言いたいのか分からない」とネガティブな評価をされてしまう
日本人は状況説明や検討事項を話すので、交渉の場面で「決断力がない」と判断されたり、不利な条件を受け入れることになりやすく、日本式の相手に配慮する話し方のせいで、「リーダーシップ不足」と見なされてしまいやすいのです。
残念ながら日本語的英語圏の考え方ではない和を重んじる遠回しな日本人が話す配慮深い英語には「説得力がない」と評価され、ネイティブな外国人とのコミュニケーションに致命的なギャップが生じてしまう根本的な原因となっています。
「ビジネスシーンで成果が出る英語を勉強する」ためには、単に英語を話せるようになるだけでなく、英語圏の人々と同じ思考回路で考える訓練も必要になのです。
実践で役立つ「成果が出る英語力」を身につけたいのなら、短期決戦がおすすめです!
ChatGPTなどのAI翻訳ツールが登場して、誰でも文法が正しい英語でやり取りすることが可能になりました。
ただ、それはすべての人がビジネスシーンで成果を出す英語を使えるようになったということとイコールではありません。
むしろ、AI時代になった今だからこそビジネスシーンで成果が出る「英語で考え、英語で人を動かせる」実践的な真の英語力が求められています。
もし、あなたがAI時代に淘汰されない真の英語力を身につけたいと思うのなら、株式会社アルプロスの1ヶ月集中プログラムで英語圏と同等の学習環境を体験してみませんか?
株式会社アルプロスの1ヶ月集中プログラムはコチラ
\Noteにて以下の記事を掲載しました!是非ご覧ください!/
「AI×英語の上手な使い方!知っておきたいAI翻訳の罠」
<会社概要>
会社名 :株式会社アルプロス
代表者 :代表取締役 山本 正和
設立 :2009年12月
所在地 :東京都新宿区西新宿3丁目7-30フロンティアグラン西新宿 8階
公式サイト:https://www.alpros.co.jp
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

データ提供 PR TIMES
本記事の内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES (release_fujitv@prtimes.co.jp)までご連絡ください。また、製品・サービスなどに関するお問い合わせに関しましては、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。