2024年に創立150年を迎えた警視庁。その長い歴史の中で、犯人に翻弄され、あってはならない「誤認逮捕」を生んでしまった事件がある。
2012年の「パソコン遠隔操作ウイルス事件」。数々の殺害予告メールを送信する“真犯人”が、遠隔操作ウイルスを使って、無関係の4人のパソコンから送ったかのように偽装した事件だ。
警察は無実の4人を誤認逮捕したが、その後謝罪。捜査の結果、8カ月後、“真犯人”を逮捕した。逆転劇に至る裏側には、FBI・アメリカ連邦捜査局との知られざる交渉劇があった。
遠隔操作ウイルス事件「誤認逮捕」と「劇場型犯罪」
2012年6月ごろから、全国の小学校や著名人をターゲットに殺害予告や襲撃予告のメールが届き、それぞれの事件で、アクセス記録などから容疑者が逮捕された。
しかし、大阪で逮捕者された男性のパソコン内にコンピューターを操るウイルスの痕跡が見つかったことから、パソコンが遠隔操作された可能性が浮上する。これを皮切りに、警視庁・三重県警・大阪府警・神奈川県警が逮捕した4人が誤認逮捕だと判明し、4人は釈放された。警察幹部は謝罪に出向むく事になった。
ここから、のちに逮捕・起訴され、有罪が確定する男性A（現在は刑期を終えて社会復帰している）から、警察やマスコミに対しての「挑発」とも言える行動が始まる。
2013年元日、報道各社に「新しいゲームのご案内ですよ」とのメールが届く。記者らがクイズを解くと、東京・埼玉・山梨の県境にある「雲取山」という山の位置情報が出現。そこにウイルスに関するデータが入ったUSBメモリを埋めた、との内容が告げられた。
警視庁の捜査員も、もちろん記者も、正月返上で雪深い山に登るも、USBは見つからなかった。このUSBメモリは、5月になってようやく雲取山周辺から発見された。1月の時点では地面が凍結していて、警視庁が掘り起こせない部分にあったためだ。
そして最初のメールから4日後、真犯人を名乗る人物から「新春パズル延長戦」と題するメールが届く。「ウイルスが入った記録媒体を私の友達ゆたかくんに預けました。江の島に住む地域ネコです。ゆたかくんを探してください」との内容だった。ちなみに、時の警察庁長官は片桐裕（ゆたか）氏。警察をあざ笑うかのようなネーミングだ。
このネコの首輪から、メールのとおりに、犯人しか知り得ない情報が入ったUSBメモリが発見された。そして周辺の防犯カメラを解析すると、数日前に、男性Aがこのネコに近づいた様子が映されていたのだ。
検挙は“警視庁のお家芸”の賜物だけではない
結果的には、「江の島のネコ」に男性Aが近づいた様子をとらえた防犯カメラ映像が“決定打”となった。劇場型ともいえる前代未聞のサイバー犯罪の解決方法について、当時の報道では、「真犯人が、ネット上ではなく現実世界に残した証拠を警察が逃さなかった」、「地道な防犯カメラ操作は警視庁のお家芸」などの論調が踊った。
しかし、事件から11年経って、当時の捜査関係者に取材をすると、意外な答えが返ってきた。
「もちろん江の島のネコと防犯カメラは決め手のひとつだったが、それだけではない。FBIが異例のスピード感で回答をしたことも大きな決め手だった」
消滅するウイルスを追え…まるで“凶器なき事件現場”
今回使われた遠隔操作ウイルスは「アイシス・ドット・エグゼ」というもので、ウイルス自体が消滅してしまうため、感染したパソコンからは消えていた。だから、どんなウイルスなのか手がかりがない。当時の捜査員は、まるで「凶器が見つからない事件の現場」を捜査するような感覚に陥ったという。
しかし、この「アイシス」というウイルスは、“真犯人”により「ストレージサーバー」に保管されていることを警視庁は突き止める。しかし、そのサーバーは、アメリカに本社がある企業のものだった。日本当局の捜査権が及ばないため、捜査協力を仰がなければ中身を見ることができない。捜査員たちは海を渡り、FBIでの交渉に臨むことが決まった。2012年11月、「正月の雲取山」や「江の島のネコ」など、真犯人からの挑発メールが届く、2カ月前のことだ。
FBIを動かした「ハイジャック予告は、アメリカも当事者だ」
しかし、海外の捜査機関に依頼をすると、回答を得るのに半年ほどかかることもあるという。それでは、時間がかかりすぎる。そこで警視庁の捜査員はFBIの担当者に、こう切り出した。
「この事件の真犯人は、遠隔操作ウイルスを使って、『成田発ニューヨーク行きの航空機を爆破する』とのメールも送っている。ハイジャック、テロにつながりかねない事件でもあるんだ」
実際に、「アイシス」を使って遠隔送信された爆破予告メールにより、この便は離陸後、成田空港に引き返している（男性Aは逮捕後、「ハイジャック防止法違反」でも立件されている）。アメリカ国民も多く搭乗していたはずだ。9・11テロを経験しているアメリカにとって、この犯罪の脅威はダイレクトに伝わっただろう。「日本からのお願いごと」ではなく「自分ごと」に変わった瞬間だった。
FBIの迅速な捜査を受け、サーバーがあるアメリカ企業が確認したところ、バックアップにウイルスのデータが残存していることが判明。すぐにFBI経由で警視庁にそのデータが提供された。「凶器」の発見に捜査現場は沸いた。その後の徹底した解析で、遠隔操作の発信元が男性Aの勤務先と繋がった。
警視庁にウイルスデータが提供されたのは、捜査員が渡米してFBIに要請してから、わずか1カ月後。異例のスピードだった。
前述の捜査関係者は、「証拠が江の島のネコだけだったなら、『ネコに首輪をつけた』証拠にしかならない。俺たちはすでに4人の無実の方を誤認逮捕してしまっている。同じ間違いは二度と許されない。お家芸の防犯カメラ捜査と、国際協力によるサイバー捜査を組み合わせて、慎重に捜査を行わなければならなかった」と振り返った。
事件から11年、サイバー犯罪は当時と比較にならないほど増加し複雑化していて、捜査側も組織改編をするなどして迅速化を目指している。警視庁が誤認逮捕という「失敗」から学んだ教訓は、その歴史に刻まれているはずだ。
（警視庁キャップ 中川眞理子 取材・イット！「しらべてみたら」取材チーム
