人口１０万人あたりの熱中症搬送者数が全国１位の鹿児島。夏本番を前に、時には命にも関わる熱中症を減らそうと、対策会議が開かれました。
１３日の熱中症対策会議は県や鹿児島市の医師会のほか、スーパーマーケットといった生活に身近な小売業や、交通機関の関係者なども出席して開かれました。
頭痛や嘔吐などの症状があらわれる熱中症。鹿児島市消防局によりますと、鹿児島市では熱中症で搬送された患者のうち、医療機関での診察が必要な中等症の患者は、
高齢者が７割を占めているといいます。
鹿児島市立病院救命救急センター 吉原秀明センター長
「お年を召された方は、なかなか若い方と違って暑いというのを感じにくい。」
実は２０２５年までの５年間平均で人口１０万人あたりの県内の熱中症患者の搬送率は６９．７４人と、全国平均の５４．５１人を大きく上回り全国第１位の鹿児島県。
鹿児島市立病院救命救急センターの吉原秀明センター長は、鹿児島が熱中症の最前線であることを指摘するとともに、水分補給の手段としてお茶を選ぶ人も多い高齢者に対し、適度な塩分補給も必要といった正しい知識の普及で熱中症対策を進めることが
必要と説明しました。
吉原センター長
「猛暑日が続くような状況であれば定期的にこまめに水分をとる習慣をつけることが大事。『喉が渇いていないから飲まない』ではなくて『時間をおいて何時に飲む』という習慣づけが必要」
会議にはＫＴＳから中俣気象予報士も出席し、熱中症に関する情報を日々の気象情報コーナーで発信し、県民の熱中症を少しでも減らせるよう努めていくと報告しました。
