プレスリリース配信元：DesignFuture Japan株式会社

Material Bankの利用による「GX（グリーントランスフォーメーション）」が成果フェーズへ

DesignFuture Japan株式会社（本社：東京都港区、CEO：梶井 丈史）は、建材検索・サンプルプラットフォーム「Material Bank」の利用により削減されたCO2排出量等の成果をまとめた環境レポート「Carbon Impact Programレポート2025」を公開しましたことをお知らせします。

Carbon Impact Programには、業界を代表するデザインファーム30社（添付資料参照）が賛同しており、本年度は合計で年間64.8トンの二酸化炭素（CO2）排出削減を実現しました。レポート内には他にもMaterial Bankの利用により削減されたパッケージ数はじめとした数値実績を記載しております。

2025年版レポートはこちら

「使うだけでサステナブル」なサービスMaterial Bank、開始から2年でGX（グリーントランスフォーメーション）が成果フェーズへ

Material Bankでは2023年のサービス公開当初から、「使うだけでサステナブル」をキャッチフレーズとして掲げ、サービスの利用による環境負荷の低減を事業価値の１つと位置付けてきました。
Carbon Impact Programへの賛同企業30社をはじめ、多くのユーザーにMaterial Bankサービスを継続利用していただくことで、設計・デザインプロセスにおける建材サンプルの配送集約、梱包資材の削減、不要サンプルリユースが可能となり、CO2削減が理論値ではなく「確かな実績」として積み上がり始めました。
Material Bankの利用が環境負荷低減につながる仕組み

建材サンプルの一括配送、一括受取、一括返送でサステナブルに

当社の環境に対する主な取り組み

DesignFuture Japanでは、今後もMaterial Bankサービスのさらなる普及や、建築・インテリア業界を牽引するパートナー企業との連携を通じてさまざまな社会課題の解決に向けに尽力して参ります。

◼️竹中工務店と協働しサーキュラー建材の共通評価基準を策定、実用化する取組み
　＜参考＞2025年7月25日プレスリリース
◼️乃村工藝社とタッグを組み空間設計業界の建材サンプル廃棄問題の解消へ
　＜参考＞2025年7月9日プレスリリース
◼️Carbon Impact Programの継続的な推進



Carbon Impact Program賛同企業一覧


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