宮崎県日向灘を震源とする大地震が発生して以降、北海道でも防災グッズの需要が急激に高まっている。
その背景の一つに、2018年に北海道を襲った大地震がある。
北海道で防災グッズの需要が急増
8月8日、マグニチュード7.1、最大震度6弱の揺れを観測した南九州での大地震で、気象庁は南海トラフ地震臨時情報「巨大地震注意」を初めて発表した（8月15日解除）。
「⻑期保存できる備蓄食品は、通常時の3倍売れている」（ジョイフルエーケー屯田店 新酒英暁 副店⻑)
備蓄品・防災グッズの購入増加
札幌市北区のホームセンターでは、備蓄品や防災グッズを買いに来る人が増え、中には売り切れになる商品もある。
なくなっているのはご飯だけではない。
「5年保存できる水をケースで積んでいたが、こちらも売り切れてしまった。売り切れたのは地震発生後だいたい4、5日くらいだったと思う」（新酒 副店長）
売れ行きが急激に伸びた背景の一つには、2018年9月に北海道を襲った大地震がある。
「胆振東部地震が起きてから5年以上が経っているが、宮崎県の地震で保存期限が切れていることに気づいた人も多かったのではないか」（新酒 副店長）
備蓄食品の保存期間は、おおむね5年であり、胆振東部地震のあとに買いそろえたものは、期限切れになっている頃なのだ。
意外な注目商品「ポータブル電源」
一方で、食品や飲料水以外では意外なものが注目されていた。
ポータブル電源だ。
「ポータブル電源があれば、もし停電したときにテレビやパソコンといった機器で情報を得ることができる。もちろんスマートフォンも充電できる」（新酒 副店長）
一般的なポータブル電源の価格は1個10万円以上と高額で、これまでは月に1個売れるかどうかだったが、この1週間で2個売れており、8月16日も探している人がいた。
「情報を受け取る手段のスマホの充電ができないと、なんの情報も得られなくなる」（ポータブル電源を探している客）
北海道全域が停電、いわゆるブラックアウトとなった地震や、記録的な大雨や台風の接近も北海道では珍しくなくなっている。
災害は「人ごと」ではなく「自分ごと」なのだ。
