SOMPOホールディングスがゴッホの「ひまわり」を通じてウクライナへ最大1億円を寄付します。

SOMPOホールディングスが、26日から、東京・新宿区で開催している美術展「シダネルとマルタン展」。こちらの入場者の数とホームページ上の紹介動画の視聴者数に応じて、最大1億円を、UNHCR=国連難民高等弁務官事務所やユニセフなどを通じて、ウクライナから近隣諸国へ避難している人達や、その支援団体に寄付するということです。

SOMPO美術館では、26日から、「シダネルとマルタン展」を開催している(東京・新宿区)
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(画像は「ひまわり」の複製画です)
(画像は「ひまわり」の複製画です)

このほかにも、美術館に常設してあるゴッホの「ひまわり」が描かれたポストカードの売上げの一部なども寄付するとしています。

「ひまわり」が描かれたポストカードの売上げの一部なども寄付されるという。
「ひまわり」が描かれたポストカードの売上げの一部なども寄付されるという。
来場者の女の子は、購入したポストカードを手に取材に応じてくれた。
来場者の女の子は、購入したポストカードを手に取材に応じてくれた。

来場客の女の子は取材に対して「少しでも助けられるように買いました」と話していました。

インタビューに応じるSOMPOホールディングスグループCSuO・下川亮子さん
インタビューに応じるSOMPOホールディングスグループCSuO・下川亮子さん

SOMPOは「改めて平和について考えるきっかけとなり、支援の輪が広がっていくことを願っております。」としています。

(「シダネルとマルタン展」開催期間:3月26日~6月26日※休館日:月曜日開館時間:10時~18時)

経済部
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「経済部」は、「日本や世界の経済」を、多角的にウォッチする部。「生活者の目線」を忘れずに、政府の経済政策や企業の活動、株価や為替の動きなどを継続的に定点観測し、時に深堀りすることで、日本社会の「今」を「経済の視点」から浮き彫りにしていく役割を担っている。
世界的な課題となっている温室効果ガス削減をはじめ、AIや自動運転などをめぐる最先端テクノロジーの取材も続け、技術革新のうねりをカバー。
生産・販売・消費の現場で、タイムリーな話題を掘り下げて取材し、映像化に知恵を絞り、わかりやすく伝えていくのが経済部の目標。

財務省や総務省、経産省などの省庁や日銀・東京証券取引所のほか、金融機関、自動車をはじめとした製造業、流通・情報通信・外食など幅広い経済分野を取材している。