日本のピルの歴史と誤解
日本では低用量ピルの承認が海外より遅れ、1999年に承認されました。これは欧米での普及時期と比べるとかなり遅い出発です。
20年以上が過ぎた現在も日本では普及率が大きく伸びていないことが、厚生労働省の会議資料でも課題として言及されています。
オンライン診療を含めたアクセスの広がりもあり、制度面では以前よりも使いやすくなっていますが、社会的理解はまだ追いついていない段階だといえます。
その背景には多くの誤った認識もあります。
将来の妊娠に影響なし
代表的なのは、将来妊娠しにくくなるのではないかという不安です。服用中は排卵が抑制されるため妊娠は起こりにくいですが、服用を中止すれば月経周期は回復し排卵も再開されるため妊娠可能になります。
また、体に強い負担をかけるという印象や、避妊目的で使うことへの道徳的な見方、そしてピルは一部の人のためのものだという偏見です。
さらに、日本では学校や家庭で性と避妊について十分に学ぶ機会が少なく、月経のつらさは我慢するものとして受け止めやすい文化もあります。
こうしたさまざまな要因が重なり、治療や生活支援の選択肢の1つとしてピルを活用するといった発想が育ちにくかった側面があるのです。
避妊のためだけでなく、月経に伴う苦痛を減らして自分の体調をコントロールできれば、人生設計を行いやすくなります。
正しい理解のもとで使うことを前提に、誰にどんなメリットがあり、どんな注意点があるのかを事実に基いて丁寧に見極めることが大事です。
松村圭子
成城松村クリニック院長。広島大学医学部卒。日本専門医機構認定産婦人科専門医。月経トラブルや更年期障害といった不調の治療ほか、サプリメントや漢方、各種点滴療法などによるメディカルケアを行う。主な著書に「女性の悩みはFemtechで解決！オトナ女子のためのカラダの教科書」（宝島社）、「これってホルモンのしわざだったのね」（池田書店）など多数。
