熊本県で28日に発生したM7.1の地震は活断層が水平方向に動いた内陸型とされています。愛媛県には中央構造線断層帯が通っていて、愛媛大学の専門家は29日、今回の地震そのものと愛媛への直接的な関連は低いとした上で、同じタイプの地震が発生すると指摘し、日頃からの備えを呼びかけています。

愛媛大学防災情報研究センターのバンダリ・ネトラ・プラカシュ教授は地盤防災が専門。今回の熊本地震そのものと愛媛への直接的な関連は低いとの考えを示しました。

ただ今回の熊本地震は、震源が浅い活断層が水平方向に動いた「横ずれ型」。愛媛県には日本最大級の「中央構造線断層帯」が横断していて、同じタイプの地震が起きる可能性を指摘しています。

「中央構造線断層帯」は、近畿から四国を横断して九州まで伸びる断層帯で、今回の熊本地震を起こした「右横ずれ断層」と同じとしています。

バンダリ・ネトラ・プラカシュ教授:
「横ずれ断層は、建物被害や構造物の被害が結構大きくなる。前回の熊本地震でも同じで、今回もそういうことが見えている」

さらに今回の熊本地震の震源の深さは16キロ。震源が浅い地震はエネルギーが伝わりやすく被害が大きくなるといいます。

ネトラ教授によりますと、愛媛県で中央構造線断層帯を震源に地震が起きる可能性があるのは4つのエリア。特に石鎚山脈の北縁の西側で30年以内に地震が起きる確率は0~12%。地震の規模を示すマグニチュードは7.5程度が想定されています。

地震が発生した場合は、愛媛でも大きな被害につながる恐れがあるといいます。

バンダリ・ネトラ・プラカシュ教授:
「愛媛で起きるであろう地震も、(中央構造線断層帯では)震源は大体10キロから15キロと浅いといわれているので、新居浜や西条、松山などでも浅い地震が起こると直下型地震が起きて、ものすごく影響が大きくなる」

重要なのは「耐震補強」など日頃からの備え。南海トラフ地震も今後30年以内に起きる確率が60%~90%以上とされていて、ネトラ教授は「まだまだ家には固定されていないところが多くある。耐震補強など物が固定されて落ちにくくなれば、助かる可能性が高い」と強調しています。

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