バジルの風味が広がるジェノベーゼパスタに、ボリューム抜群、具だくさんのキンパ。どちらも、プラントベースの冷凍宅配メニューだ。
Red Yellow And Green 代表取締役・細井優さん:まず前面に来るべきなのは利便性だと思ったんですね。冷凍食品は、そこでも非常に相性がいいなと思って。
冷凍宅配食ブランド「Grino(グリノ)」は、主に植物由来の原材料を使用する食品、プラントベースフードが売り。
全国どこでもネット注文が可能で、調理方法は電子レンジで温めるだけ。「こく旨濃厚バターチキンカレー」は、バターを使用していないのにしっかりコクもあり、お肉に見えるものが大豆ミートだが、ちゃんと食べごたえもある。この冬からは、新たなメニューも追加された。
近年、プラントベースを選ぶ人は増えてきたというが、「Grino」は冷凍宅配という売り方に、ある可能性を感じている。
Red Yellow And Green 代表取締役・細井優さん:地球環境に関して、いくら訴えてもそこを考えて生活している人はほぼいないし、理解してもらうのにとても時間がかかるので、まず前面に来るべきなのは利便性だと思ったんですね、使いやすさとか。それで言うと、われわれの冷凍食品にすることによって、例えば忙しい人、温めるだけですぐに食事ができるとか、使ってもらいやすいシーンが増えるので、冷凍食品はそこでも相性が非常にいいなと思ったのと・・・。
商品は、全て手作り。レシピはイタリアンシェフと共同開発し、冷凍生活アドバイザー監修のもと急速冷凍。自宅で手軽に、そしておいしく味わえるプラントベースの冷凍宅配食にこだわった。
Red Yellow And Green 代表取締役・細井優さん:われわれが意識しているのは、本当に、ユーザーの方々は自分の健康、自分の体のため、あとは『おいしいから』といった、分かりやすい本能的な理由で選んでくれていて、僕らが勝手に環境に良い食材でレシピを作ります、お客さんはおいしい食事をしてください。結果的にそれが地球に良かったという状況を作るのが、僕らの存在価値かなと思っていて。
内田嶺衣奈キャスター:このニュースについては、デロイト トーマツ グループの松江英夫氏に話をうかがいます。手軽でおいしく環境にも優しい、まさに、いいことずくめの取り組みだと感じましたが、松江さんはどうご覧になりますか。
デロイト トーマツ グループCSO 松江英夫氏:良い循環になればいいなと思いますね。私は今回の取り組みが自宅を起点にしたサステイナブルな食習慣、これにつながるのではないかと見ているんです。実際、今回のプラントベースフードは、もともとビーガンだとかベジタリアンに加えて、最近は環境意識が高い人の消費が広がっている。これが大きな特徴なんですね。私どものグローバルな調査によると、コアなターゲットのミレニアル世代、これの意識を聞いてみると、環境のためであれば、肉や魚の消費を抑えていいと回答した人の数が、10人のうち4人にものぼるということで、プラントベースフードの消費の背景には、環境意識の強さ、これが根強くあるんですね。
内田嶺衣奈キャスター:確かに、今回取材した会社に聞いてみましても、20代・30代の利用者が非常に多いということですので、幅広い年代の方が利用しているということなんですね。
デロイト トーマツ グループCSO 松江英夫氏:そうなんですね。それに加えて今回大きいのは、冷凍宅配という新しいチャネルが広がることで、自宅の消費が拡大することにあるんです。今までもプラントベースフード、食材が多かったので、自宅で調理をする必要があるので、なかなか働いている忙しい人にとっては、時間や手間がかかる、これが普及の壁になっていました。それがこうした宅配といったチャネルが広がることで、働く人にとっては時間や手間が省けて、これで自宅の消費の枠が拡大しますから、ある意味、自宅にいながらにして、結果的には環境の貢献にもつながる。こんな道も開けてくるんじゃないかと思います。
内田嶺衣奈キャスター:こうした取り組み、今後の可能性というのは、どう見ていますか。
デロイト トーマツ グループCSO 松江英夫氏:私はまだまだ広がってくるんじゃないかとみています。宅配需要、特に今回の冷凍宅配のような在宅配食サービス、この市場は2020年には1500億円近くあるんですけれど、これ2桁成長で伸びているんです。今後は、こうした在宅の宅配需要、こうしたものの伸びをテコにしながら、サステイナブルな商品を自宅で消費する。これが広がると、自宅を起点にしながら、消費者と作り手が、環境志向の好循環を作っていける。こんな展開に期待したいなと思います。
内田嶺衣奈キャスター:意識して学ぶことも大切なことだと思いますが、このように日々の食卓の中に溶け込むことで、子どもたちが自然と環境について学べるようになるのかもしれないですね。まさに多くの方に知ってほしい取り組みだなと感じました。
(「Live News α」3月25日放送より)