スキー人口の拡大や県内のスキー施設の整備について検討する新潟県の委員会が開かれ、ジャンプ競技施設などの統廃合を含め、意見が交わされました。
検討委員会は学識経験者や競技団体、県内の自治体で構成しています。
3回目となる今回は、老朽化が進むスキー施設の整備・運営について議論しました。
【青山学院大学 山口直也 教授】
「ノーマルヒルは残すという場合であっても、財政余力を考えれば、どちらからに集約する必要があるのかなと思っている」
会合では、県内に2つある県営のノーマルヒルのジャンプ台について、維持費の面から統合を指摘する声があった一方、競技人口の維持のため統合に慎重な意見も上がりました。
また、競技施設の多目的利用やネーミングライツ、クラウドファンディングによる運営財源の確保についても話し合われました。
【検討委員会 西原康行 委員長】
「いかに合理的に施設を配置して、その中で子どもたちが競技力を高めていけるか。日常的に練習ができる環境と、それから広域で非常にすばらしい施設を中心的に集めて、そこでつくっていくという、そのバランスをきちんと取っていくことがすごく大事だと」
検討委員会は今年度中に報告書を取りまとめ、県に提出する考えです。
