「人生で初めてAIが面接に来ました」。
とある企業のそんな発信が、今、波紋を広げています。
“就職志願者”：
いいえ、AIは使っていません。“ご自身”が直接“お話し”しています。
面接官：
“ご自身”とか自分であんまり言わないですよね。
“なりすましAI”の面接に応じた担当者は「この件が実際（採用まで）進んでいったら、もしかしたら問題が大きくなった可能性もあったかな」と話します。
AIを使った“なりすまし”によるとみられる面接とは一体。
その実際の映像があります。
“就職志願者”：
えーっと…、“シーオーエルオー”さんは2023年4月に設立されて主にエンタメ領域でAI翻訳や…。
オンライン面接で志望動機を語り始めた画面右側の人物。
すると、画面左の面接官はすぐさま頬杖をつき、いぶかしげな表情を浮かべます。
なぜすぐに不審に思ったのでしょうか。
面接に応じた原田さんは、この時の状況について次のように話します。
KOWRO・原田祐二代表：
（私が）そちらからの自己紹介もお願いしていいですか？って言ったあとに、まず会社名を間違えている。（弊社は）KOWRO（コヲロ）という会社なんですけども。
AIを活用したエンタメ事業を展開するこちらの会社名は「KOWRO」。
ところが、もう一度実際の面接を見てみると、なぜか実際の会社名「KOWRO」とは読みが似ても似つかない「シーオーエルオー」と話しています。
原田さんの会社では日常からAIを活用しているため、この人物の読み間違いがAI独特のものであることに気付いたといいます。
KOWRO・原田祐二代表：
固有名詞の言い間違いというのは結構AIではよくあるんですね。僕が（様々な場面で）コヲロ（KOWRO）と言ってるのが、“COLO”かなと勝手に文字列変換している状態になっていて。
そんな原田さんの違和感に気付くことなく、志望動機や自己PRをよどみなく語り続ける右側の人物。
この時、原田さんは話す言葉と目や口の動きが全く合っていないことにも気づいていました。
“就職志願者”：
大規模なウェブサービス設計や開発をリードしてきました。具体的にはTypeScriptやReact…。
KOWRO・原田祐二代表：
すみません、なんか…。
“就職志願者”：
Node.jsを中心に…。
呼びかけにも応じず語り続ける志願者。
たまらず原田さんが相手を制止させます。
“就職志願者”:
幅広く担当しています。前職ではグローバルなAIプロダクトの開発に携わり…。
KOWRO・原田祐二代表：
ちょっといいですか。
“就職志願者”:
テクニカルリードとして、……。
KOWRO・原田祐二代表：
あ、いいですか？
“就職志願者”:
……。
KOWRO・原田祐二代表：
あ、しゃべってもいいですか？
“就職志願者”:
はい、どうぞ。何かご質問でしょうか？
この短い会話のやり取りにも違和感を覚えたという原田さん。
KOWRO・原田祐二代表：
私が問いかけてから次のレスポンスが来るまでに結構（タイム）ラグがあって、これって我々もAIを扱っているんで分かるんですけど、返答を作るのに時間がかかります。その間かなと思って聞いていました。
そして、相手がAIによるなりすましだと確信を持てたのは、このあとのやり取りでした。
KOWRO・原田祐二代表：
なんか映像としゃべっているのが全然一致してないですけど。なんか、大丈夫ですか？
“就職志願者”:
少し通信の遅延があるのかもしれませんが、僕のほうは問題なく聞こえています。音声がずれている感じでしょうか。もしそうでしたら通信環境の影響かもしれませんね。
KOWRO・原田祐二代表：
今AIか何かでしゃべらせているように聞こえるんですけど、そういう状態で面談できないので、もしそういう感じであればちょっと終了したいんですが。
“就職志願者”:
いいえ、AIは使っていません。“ご自身”が直接“お話し”しています。
KOWRO・原田祐二代表：
“ご自身”とか自分であんまり言わないですよね。
自分のことを「ご自身がお話しする」と語る志願者を見て、原田さんはここで面接を打ち切りました。
KOWRO・原田祐二代表：
（AIを）人をだますのに使うのは良くない。私も時間奪われてますし。
今回、面接を受けた人物がAIによるなりすましかは確定していませんが、ITジャーナリストの三上さんは、AIを悪用したなりすましのオンライン面接の事例は、最近、世界各地で発生していると指摘。
そして、その背後に北朝鮮があるとも。
ITジャーナリスト・三上洋さん：
ここ2～3年ですね。北朝鮮技術者のニセIT人材が世界中の企業に潜入しようとする例が多数出ています。（生成AIを使って）自分の顔や声をだまして相手に見せて、そして実際にIT開発の仕事をする。そのお金を（北朝鮮に）入れたり、就職することで、そこの企業の機密情報を盗み取ろうとしている。
こうした動きは日本政府も把握していて、外務省はホームページなどで注意喚起をしています。
