岩手県内で2026年、平年を大きく上回る発生が確認されたイネの細菌病について、対策などを話し合う県の会議が6月18日に開かれました。
初会合には、県やJAなどから13人が出席しました。
会議では、県病害虫防除所が4月17日から5月8日まで実施した、イネの調査結果が報告されました。
それによりますと、県内にある31の大規模な苗の生産施設のうち、半数を超える16施設で苗が枯れて育たなくなる「細菌病」が確認されたということです。
発生した施設の割合は51.6％と平年の倍以上に達していて、県は春先の高温により苗を育てるハウスの中の温度が上がったことなどが原因の一つとみています。
つくり直した苗を植える作業はほぼ終わっているため、収量への大きな影響はないとみられていますが、会議では再発防止策の検討を進めるワーキングチームを新たに設置することが決まりました。
県農林水産部 高橋真博農政担当技監
「例年にない、非常に高い水準の数字。原因を解明してその対策につなげて、農業者の安心につなげていきたい」
ワーキングチームは今後、発生要因の分析や苗の管理の改善策などを検討し、11月をめどに防止対策の方向性をまとめる方針です。
