熊本地震の現地調査を終えた愛媛大学の教授らが２７日、大学のホールで結果を報告。住宅被害の分析や今後の新たな課題などを示しました。
報告会には、熊本地震の各被災地を調査した、愛媛大学防災情報研究センターの教授ら４人が登壇。
まず森伸一郎客員教授が、今回の熊本地震が「日奈久断層」に沿って発生したことを現地調査で確認し、ズレ動いた区間の南西側に続く断層で、今後も地震発生の恐れがあるとあらためて指摘。
その上で「住宅被害」については、震度６強や７を観測した地域でも、１０年前の震災時より比較的少なかったと分析し、中でも、耐震基準を満たす住宅では、特に被害が抑えられていたことなどを強調しました。
芝大輔准教授は熊本市と氷川町の避難所を調査。食料が届いていても、実際に食べるのが、食べやすいカップ麺やパン類に偏るなど栄養面に課題が残るケースがあることも報告。
この一方、２０１６年の地震の際は関連死が、直接死の４倍を超える２２８人に上りましたが、今回は医師や保健師が早くから現地に入り、１０年前の教訓が生かされているとしました。
愛媛大学レジリエンス学環・芝大輔准教授：
「必要なものを必要なだけ、必要な時期にサポートできることを考えていくことが、関連死を減らす上でも極めて重要」
センターではこうした調査結果を南海トラフ地震をはじめ、今後起こりうる各種災害への備えに生かしたいとしています。
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