スイス・ジュネーブにある国連軍縮研究所は、核兵器廃絶に向けて、長崎市や長崎大学と共同研究などで連携を図る考えを明らかにしました。
これは来日中のユニディール（UNIDIR）＝国連軍縮研究所のロビン・ガイス所長が、長崎市の鈴木市長を表敬訪問し述べたものです。
ガイス所長は5月18日に来日し、外務省や被爆地・長崎や広島の研究機関などを訪れて、学術的なネットワークの構築について議論を進めています。
このうち、長崎大学核兵器廃絶研究センター（RECNA）とは、AIなどの新技術やサイバー対策など、複雑になっている核兵器の問題について共同で研究を進めることになりました。
また、ガイス所長は長崎で被爆者の話を聞いた上で「専門家として得た原爆被害の知識とは違う感覚があった」と述べ、若い世代に被爆の記憶をつなぐことが大切と強調していました。
