プレスリリース配信元：株式会社mov
アパレル商品や店舗を選ぶ際に「AIツール」はどの程度、どんな方法で活用されているのかを調査。アパレル購買におけるAIツールの具体的な利用状況やその影響などの分析レポートを公開！
業界最大級のインバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」及び 店舗向け集客一元化プラットフォーム「口コミコム」を運営する株式会社mov（代表取締役：渡邊 誠、本社：東京都渋谷区、以下mov）は、独自調査レポート「アパレル購買におけるAI利用実態調査」を公開しました。
・レポートを詳しくみる（無料）
https://honichi.com/reports/202610_survey_retail_ai/
■調査概要
- 調査対象：以下条件を満たす20～50代の男女（計600人）
- - 過去1年以内に服・靴・鞄・アクセサリーを自分で選んで購入した経験がある
- - AIツールを服・靴・鞄・アクセサリー選びに使ったことがある
- 調査手順：事前のスクリーニング調査で5,454人にAIツールの利用状況を質問し、「AIツールを服・靴・鞄・アクセサリー選びに使ったことがある」と回答した層から600人に本調査を実施
- 調査期間：2026年9月18日～2026年9月26日
- 基本方針：アパレル購買における生成AI利用実態調査
- 調査方法：Webアンケートによる定量調査（Surveroid）
■調査結果概要
4人に1人がアパレル商品を選定する際に「AIツール」を利用
アパレル購買において、「何らかのAIツールを利用したことがある」と回答した人は27.6%でした。
このうち約6割の人が1年前と比べて利用頻度が増加したと答えており、既存の各種プラットフォームに加えて、AIツールの利用も拡大傾向にあると言えます。
「AIツール」は実際の来店・購買にも寄与
続いて、AIツールの利用用途や、実際の来店・購買に与える影響について調査しました。
AIは、主に商品やブランドについて詳しく調べるために使われていますが、在庫の確認など来店直前の行動にも一定数寄与していることが判明しています。
AIツールが提案した商品の購買率は約60%、来店率は約38%にのぼり、単なる情報収集だけでなく、最終的な商品選定や来店行動に対しても大きな影響力を持つことが浮き彫りになりました。
また、AIツールの提案を採用しなかった方を対象にした設問からは、利用する上での懸念点が明らかになっています。
さらにレポートでは、AIツール利用後の行動についても詳しくリサーチしています。
情報整備はAI推奨と離脱防止に不可欠
在庫表示に関する調査では、多くの人がネット上と実店舗との情報の不一致を経験していることが明らかになりました。
また、口コミについても約半数の人が確認しており、特にAI利用層は非利用層の約4倍もお店からの返信に注目しています。この結果から、口コミへのこまめな返信や情報整備の重要性が改めて裏付けられました。
調査結果の詳細はレポートよりご覧ください。
小売店の集客施策や、AI時代を見据えた店舗情報の整備にお役立てください。
・レポートを詳しくみる（無料）
https://honichi.com/reports/202610_survey_retail_ai/
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インバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」とは
訪日ラボは、インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに訪日外国人に関するニュースやデータを毎日配信する、インバウンドビジネスメディアです。
訪日外国人の国籍別での来日数や入出国に関するルート情報、都道府県ごとでのインバウンド状況など様々なインバウンドに関わるデータを配信すると同時に、日々のニュースにて「政府の方針や動向」や「インバウンドに関する補助金の情報」、「インバウンド対策におけるノウハウ」など様々な記事を配信しています。
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【会社概要】
会社名：株式会社mov（コーポレートサイト）
所在地：東京都渋谷区東1-32-12 渋谷プロパティータワー10F
代表者：渡邊 誠
設立：2015年9月
事業内容：
- 店舗向け集客一元化プラットフォーム「口コミコム」の運営
- インバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」の運営
- インバウンド対策に特化した資料請求サイト「訪日ラボ ソリューションストア」の運営
- インバウンド向けセルフサンプリングプラットフォーム「trial JAPAN」の運営
■ このリリースに関するお問い合わせ
pr@mov.aｍ
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