秋田県内で2026年に熱中症で搬送された人の約7割が高齢者でした。熱中症の発生状況や対策について振り返る検証会が9日、秋田市で開かれました。
検証会は、行政や民間企業が連携して熱中症を防いでいこうと、大手製薬会社の大塚製薬が開きました。
9日は、県や秋田市、スポーツに関わる団体の担当者など約30人が参加し、それぞれが取り組んだ熱中症対策を紹介しました。
県栄養士会・長嶋智子さん：
「スポーツの現場においては、朝食をしっかり取ることで体内に水分と塩分を蓄えるという日頃のベースづくりの大切さや、電解質補給の重要性を丁寧に伝えてきた」
2026年に県内で熱中症によって搬送された人は、前年より258人少ない441人でした。このうち約7割を占めたのが高齢者でした。
秋田大学医学部附属病院の鈴木悠也医師は、高齢者や病気を患っている人は、たとえ軽い熱中症であっても、その後の生活に大きく影響すると訴えました。
秋田大学医学部附属病院・鈴木悠也医師：
「高齢者は症状の自覚も乏しいので、夜中であっても発症するし、熱中症が『家に帰れなくなるかもしれない病気』ということが、もっと広く浸透すると良いと思う」
出席者は、今後の熱中症対策に役立てようと、熱心に聞き入っていました。
