IEA（国際エネルギー機関）のビロル事務局長は、中東情勢の緊迫により「史上最大のエネルギー危機」が生じているとして、警鐘を鳴らしました。

ビロル事務局長は16日、AP通信のインタビューで、イラン問題が引き起こす石油や天然ガス、石油化学製品などの減少について「史上最大のエネルギー危機だ」と述べ、強い危機感を表明しました。

また、ビロル事務局長は「ヨーロッパには6週間分ほどのジェット燃料しか残っていない」として、ホルムズ海峡が開放されなければ一部の航空便が停止する可能性を示唆しました。

さらに、日本や韓国、中国などアジア諸国がエネルギー危機の最前線にあるとした上で、「最も苦しむのは発展途上国、つまりアジア、アフリカ、ラテンアメリカの貧しい国々だろう」と述べ重大な懸念を示しました。

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