海外の安全基準への適合をうたう自転車用ヘルメットに注意です。

国民生活センターは26日、直近約6年間で（2019年4月～2025年1月末）、自転車用ヘルメットの表示や性能、安全性などに関する相談が33件寄せられ、特にヘルメット着用が努力義務となった2023年度以降に急増していることを明らかにしました。

国内では自転車用ヘルメットの公的な規格や基準、販売に関する規制がないものの、海外の安全基準を満たしているとうたいながら、実際には安全性が備わっていない海外製品が輸入され、国内で流通しているとしています。

国民生活センターがインターネット通信販売大手で販売されている製品のうち、海外の安全基準への適合をうたう6つの製品についてテストを行ったところ、衝撃吸収性の基準を満たしていない製品（6製品中3製品）や、あごひも部分の強度が不足している製品（6製品中3製品）などが確認されたということです。

商品を選ぶ際のポイントとして、SGマークやJCFマークなど、安全性基準の適合やマークの表示があるかを確認するほか、衝撃吸収層があるものや、あごひもの幅が15㎜あるものを選ぶなど、構造をよく確認するよう呼びかけています。

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