プレスリリース配信元：mederi株式会社
mederi fori bizが女性社員の生理トラブルにまつわる悩みを解決し、仕事のパフォーマンス向上に寄与している結果が明らかに
オンラインピル診療サービスを提供するmederi株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役：坂梨亜里咲、以下mederi）は、女性社員の健康課題をサポートする福利厚生プラン『mederi for biz』の導入企業である、株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：吉田直樹、以下PPIH）の協力のもと、同社女性従業員を対象に「低用量ピル服用後の仕事のパフォーマンス変化」をテーマにアンケート調査を実施しましたので、その結果を公開いたします。
【調査結果サマリー】
◯80.6％の利用者が仕事のパフォーマンスの向上を感じたと回答
◯生理中の能力は平均5.8点から7.3点へ増加（10点満点）
◯生理が与える仕事のパフォーマンスへの影響日数は平均2.90日から平均2.64日へ減少
◯服用継続意向は98.6％
【調査概要】
・mederi for biz導入前アンケート
調査テーマ：利用申請時点での生理による仕事のパフォーマンスについてアンケート
調査対象：mederi for bizの利用を希望するPPIHグループの国内法人※1で働く女性社員（ライフパートナーは除く）※2。なおmederi for bizの規定により、45歳未満が対象
対象人数：1953名（内、利用希望者210名） 利用希望率：12.7％
調査期間：2023年3月1日～2024年2月29日
調査方法：アンケートフォームを用いたインターネット調査
・mederi for biz導入後アンケート
調査テーマ：mederi for biz利用後の生理による仕事のパフォーマンス変化についてアンケート
調査対象：3ヶ月以上利用しているPPIHグループの国内法人※1で働く女性従業員（ライフパートナー除く）※2
対象人数：110名※3 （内、回答者72名） 利用率5.6％ 回答率65.4％
調査期間：2024年2月20日～2月29日（11日間）
調査方法：アンケートフォームを用いたインターネット調査
※1：一部法人を除く
※2：社員は、正社員・契約社員・エキスパート社員を含む。また、ライフパートナーはPPIHの「ライフパートナー規程」の定めに基づき、配偶者および内縁者、または従業員と戸籍上の性別が同一でパートナー生活を営む意思があり、生計を共にする者を指す。
※3：2024年2月29日時点。利用前後で対象人数が減少している要因として「オンライン診療未受診」「利用期間3ヵ月未満」が約80％
※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、必ず【mederi調べ】とご明記ください。
【mederi for bizについて 】
mederi for bizは、女性の健康課題をトータルサポートする法人向け福利厚生プランです。以下の3つのサポートメニューから、企業様のご希望によってカスタマイズが可能となっており、申込みから最短1週間で導入いただけます。
１.ウェルネスセミナー：産婦人科医監修の元、月経困難症やPMSなどの正しい知識を学ぶことができる場をご提供。社内の意識向上をサポートします。
２.オンライン診療：現役の産婦人科医師による丁寧な診療を、ご都合の良い時間にスマホから簡単に受診可能。服用中の不安はいつでも再診で医師がサポートします。
３.ピル処方：ピルは服用継続することでホルモンバランスを安定させ、生理トラブルを緩和させる女性の生活改善薬といわれています。一人ひとりの悩み、体質に合わせたピルを処方。診療後、最短当日発送でご自宅のポストにお届けします。
【mederi for biz導入の背景】
PPIH社の女性社員を対象とした調査※4では、約4分の1が月経痛により仕事を休んだ経験があることが分かりました。その中でも、2～3カ月に一度以上休むという回答は30％となりました。低用量ピルは避妊だけではなく月経痛やPMS※5等の改善に有効といわれています。そのため、mederi for biz導入による福利厚生では、女性社員に対して低用量ピル服用にかかる費用を会社が全額補助する運びとなりました。また、女性社員だけではなく社員のライフパートナーの服用費も補助対象とすることで、女性の健康課題に対する男性社員の理解促進にもつながることを期待しています。日本では諸外国と比べてピル使用率が2.9％※6と低い水準です。PPIH社では、福利厚生として低用量ピル服用費補助制度を導入することで、ピル服用のハードルを下げ、女性従業員の心身の健康維持をサポートし、能力をさらに発揮しやすい職場づくりに貢献しています。
※4：月経前症候群。月経前に3～10日間続く精神的または身体的症状
※5：調査期間は2022年5月6日～6月21日。対象者は PPIHグループ国内法人の女性社員および契約社員。回答数は1,129件。
※6：国連「Contraceptive Use by Method 2019」に基づく。調査対象の195カ国・地域の平均ピル服用率は8.0％
【調査データ詳細】
※数値は単位未満を四捨五入しているため、合計欄の数値と内訳を足し上げたものとが一致しない場合があります。
◯80.6％の利用者が仕事のパフォーマンスの向上を感じたと回答
服用から1年後には80.6%の女性従業員がピル服用後パフォーマンスが向上したと回答。具体的に実感している効果として「生理痛が軽くなった」「生理不順が改善した」「PMSが軽減した」という声が多く挙げられました。
◯生理中の能力は平均5.8点から7.3点へ増加（10点満点）
生理中の能力（10点満点）についても導入前※7の平均5.8点に対して、制度利用後は平均7.3点と1.6点増加。mederi for biz導入によるピル服用が、女性従業員の生理時のパフォーマンス向上に影響を与えていることが読み取れます。
※7：利用申請時に調査している回答データ
◯生理が与える仕事のパフォーマンスへの影響日数は平均2.90日から平均2.64日へ減少
また同時に、生理が影響を与える仕事のパフォーマンス日数は導入前※8の平均2.90日から、制度利用後は平均2.64日へと減少。ピル服用により生理影響日数が減っていることが明らかとなりました。
※8：利用申請時に調査している回答データ
◯服用継続意向は98.6％
服用継続意向については98.6%の女性従業員がピル服用を続けたいという結果となり、その理由としては「月経痛の軽減」「生理不順の改善」「PMSの軽減」が全体の77％を占めました。
■コメント
・二宮 仁美氏（株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 取締役 兼 執行役員 ダイバーシティ・マネジメント委員会 委員長）
PPIHグループは、多種多様な個性を認め合う文化を大切にしながら、女性が活躍できる環境づくりを中心に、幅広くダイバーシティを推進しています。導入から1年経過し、利用者の8割が仕事のパフォーマンスに好影響を与えていると実感できていることが大切なことだと思います。月経をコントロールすることによって、女性も生き生きとチャレンジできる環境を作り、この先のキャリア形成においてもポジティブに考えることが出来るよう健康経営の取り組みの一つとして、今後も様々なことに取り組んでいきたいと思います。
・坂梨 亜里咲（mederi株式会社 代表取締役）
株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス様にmederi for bizを導入いただいてから1年が経過し、今回のアンケート結果から改めてピルの服用によって女性の健康課題の改善に貢献できているということが分かり、大変嬉しく思っています。国連の調査によると日本のピル服用率は2.9%と言われている中で、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス様は女性従業員様の8.6%が服用しております。会社が選択肢の提供をすることで従業員様の健康に対する意識が高まり、より働きやすい会社になっていくことを実感いたしました。今後も生理にまつわる不調だけではなく、更年期症状や男性従業員様の健康についてもサポートできるよう、弊社も尽力してまいります。
■mederi for bizについて
mederi for bizは、女性の健康課題をトータルサポートする法人向け福利厚生サービスです。導入内容は「オンライン診療」「低用量ピル処方」「ウェルネスセミナー」の3つのサポートメニューから、企業様のご希望によってカスタマイズすることが可能となっており、申込みから最短1週間で導入いただけます。mederi for bizのサービス詳細、企業様が抱えている女性従業員の月経関連・メンタルヘルスの症状などのお悩み、企業様にあったサポートメニューのご提案など導入を検討されている企業様は、以下サイトよりお気軽にご相談ください。
https://mederi.jp/mederiforbiz/
■mederi Pill（メデリピル）について
mederi Pilは、いつでもスマホから簡単に受診できる、オンラインピル診療サービスです。ユーザーと医療機関を繋ぐプラットフォームとして、「誠実」と「続けやすい」を大切に、ピル代の初月無料かつ診療代の無期限無料で提供しています。
公式サイト：https://mederi.jp/
公式Instagram：https://www.instagram.com/mederi_jp/
※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。
【株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス】
日本国内ではドン・キホーテやアピタ、ピアゴなど、海外ではDONDONDONKIやTokyo Centralなど、多様な業態、ロケーション、規模の店舗を展開するリテール事業を中心としたグローバルカンパニーです。
・代表者：代表取締役社長CEO 吉田 直樹
・所在地：東京都目黒区青葉台2-19-10
・資本金：23,351百万円 (2023年6月30日現在）
・事業内容：グループ会社株式保有によるグループ経営企画・管理、子会社の管理業務受託、不動産管理等
【mederi株式会社】
より女性が生きやすく暮らしやすく、働きやすい社会にむけて。すべての女性が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを提供するフェムテックカンパニーです。
・代表者：代表取締役 坂梨亜里咲
・所在地：東京都目黒区大橋2-22-6 唐木ビル5F
・設立日：2019年8月1日
・URL：https://mederi.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
mederi株式会社 広報
https://contact.mederi.jp/corporate
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