マイページ
多摩大学経営大学院、新入生の82.5%が「実学重視」を選択
なんでも統計局 by PR TIMES

多摩大学経営大学院、新入生の82.5%が「実学重視」を選択

Google ニュース プリファードソース
データ提供 PR TIMES
本記事の内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES (release_fujitv@prtimes.co.jp)までご連絡ください。また、製品・サービスなどに関するお問い合わせに関しましては、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

プレスリリース配信元:多摩大学経営大学院

2026年度新入生40名を調査。「実学を重視したプログラム」が入学の決め手1位に。

多摩大学経営大学院(東京都港区)は、2026年4月入学の新入生を対象に実施したアンケート結果を公開しました。

2026年度 新入生アンケート 多摩大学経営大学院を選んだ理由
(n=40/修士課程新入生/複数回答)




修士課程では新入生40名全員から回答を得ており、回収率は100%でした。

「多摩大学経営大学院に決めた理由」を複数回答で尋ねたところ、最も多かったのは「実学を重視したプログラム」33名(82.5%)でした。

次いで、「実務経験豊かな教授・講師陣」25名(62.5%)、「通学しやすい立地」23名(57.5%)、「少人数クラスでの授業」20名(50.0%)、「オンラインでも学べる」20名(50.0%)となりました。

また、17名(42.5%)が「学費が他校より安い」ことを入学の決定理由として挙げています。

多摩大学経営大学院では在籍院生の40代・50代が40%強を占め(※)、マネージャークラスに加え、役員や経営者も学んでいます。今回のアンケート結果からは、入学者が国内MBAを選ぶ際、実務に結びつく学び、教員、少人数の教育環境、仕事との両立のしやすさ、費用などを具体的な判断材料としていることがうかがえます。
※データで見る多摩大学経営大学院(https://tgs.tama.ac.jp/about/data/

調査結果のポイント
多摩大学経営大学院に決めた理由
1.実学を重視したプログラム 82.5%(33名) 
2.実務経験豊かな教授・講師陣 62.5%(25名)
3.通学しやすい立地 57.5%(23名)
4.少人数クラスでの授業 50.0%(20名)
5.オンラインでも学べる 50.0%(20名)
6.学費が他校より安い 42.5%(17名)
7.教員と院生の距離が近い 30.0% (12名)
8.4つの独自専門分野 27.5%(11名)
9.異業種の方とのネットワークの構築 20.0%(8名)

※複数回答。割合は回答者40名を母数として算出。

なぜ多摩大学経営大学院を選んだのか
82.5%が「実学を重視したプログラム」と回答

入学の決定理由として突出して多かったのが、「実学を重視したプログラム」82.5%でした。自由回答では、「学んだことをすぐ実践し、サイクルを回したい」「実務と学びがつながるイメージを持てた」といった声が複数寄せられました。
また、実際に他のビジネススクールと比較したうえで入学を決めた新入生からは、

・「他のビジネススクールも比較しましたが、カリキュラムの実践性や、日本企業で求められる知識・考え方を学べる点に魅力を感じ、多摩大学大学院(※)を選びました。また、少人数で教員との距離が近く、主体的に学べる環境である点も決め手となりました。」
(※回答は2026年4月のアンケート回答時の旧通称の表記です。)

という回答もありました。

このほか、「理論に偏ることなく、実践知を強く標榜していること」「ケースレポートを学びたいわけではなく、実践知の形式化を学びたかった」といった回答もありました。

「誰から学ぶか」も重要な選択理由
62.5%が「実務経験豊かな教授・講師陣」

「実務経験豊かな教授・講師陣」を決定理由として挙げた新入生は62.5%に上りました。

自由回答では、実務家教員の充実に加え、特定の教員や研究テーマ、ヘルスケア、人的資本経営など、自らの仕事や関心領域と具体的に結びつくカリキュラムを理由に挙げる回答も見られました。

多摩大学経営大学院は、ビジネスの第一線で実務経験を積んだ教員を中心に、経営理論を学ぶだけでなく、現実のビジネス課題を考え、議論することを重視しています。公式サイトでも「実学・実践主義」を教育の特徴として掲げています。(https://tgs.tama.ac.jp/mba/feature/)

働きながら通えるか。社会人MBAでは「仕事と学びを両立できるか」も重要。
立地57.5%、少人数制50.0%、オンライン受講50.0%

「通学しやすい立地」は57.5%、「少人数クラスでの授業」と「オンラインでも学べる」は、それぞれ50.0%が入学の決定理由として挙げました。

自由回答には、

「キャンパスが品川にあり、かつオンライン授業での受講も可能。また私立大学院の中で学費も比較的安いこと。更に実務家教員の方が充実している点です。」

という声のほか、高知県在住の新入生からも、オンラインで受講できることが志望理由の一つだったとの回答がありました。また、在学生から「仕事との両立がしやすい」と聞いたことや、勤務地・居住地から通学しやすかったことを理由として挙げる回答もありました。

多摩大学経営大学院の品川キャンパスはJR品川駅港南口から徒歩1分。平日は18時30分以降、土日にも講義が開講され、ほとんどの講義をオンラインでも受講できます。仕事を続けながら2年間で修了することを想定した学習環境を整えています(https://tgs.tama.ac.jp/mba/feature/)

42.5%が「学費が他校より安い」と回答
学費総額262万円、専門実践教育訓練給付金は最大128万円

新入生の17名、42.5%が「学費が他校より安い」を多摩大学経営大学院に決めた理由として選択しました。これはあくまで回答者自身の認識を尋ねた結果ですが、社会人がMBAを比較検討する際に、費用も一つの判断材料になっていることが分かります。

多摩大学経営大学院MBAコースの2年間の学費は、入学金30万円と授業料232万円を合わせた総額262万円です。

また、厚生労働大臣指定の「専門実践教育訓練」の対象講座で、所定の支給要件を満たした場合、最大128万円の教育訓練給付金を受けることができます。

最大額が給付された場合、

学費262万円 − 給付金最大128万円 = 実質自己負担額 約134万円

となります。
※給付には所定の要件があり、実際の給付額は個々の条件によって異なります。(https://tgs.tama.ac.jp/about/tuition-value/)

実務経験を重ねた40~50代に、なぜ学び直しが有効なのか
修了生・多摩大学経営大学院客員教授
片岡裕司氏(株式会社ジェイフィール代表取締役)の視点



片岡裕司氏(株式会社ジェイフィール代表取締役)





多摩大学経営大学院では、在籍院生の40代・50代が40%強を占めています。マネージャークラスを中心に、役員や経営者も学んでいることが特徴です。(https://tgs.tama.ac.jp/student/theme/manabinaoshi-40-50/)

では、すでに実務経験を積んだ40~50代が、改めて大学院で経営を学ぶことにはどのような意味があるのでしょうか。

片岡氏は30代前半に別のビジネススクールでMBA5科目を履修した後、多摩大学経営大学院で改めて経営を学びました。
・ 「ビジネスには唯一の正解ではなく、その状況での最善解しかない。そして、それは自分、もしくは組織の実行力によって決まるということに腹落ちできました。」

また40~50代について、「すでに自分や自社のモノサシを持っているからこそ、異なる業界や立場の人と学ぶことで、自社の遅れている点だけでなく、強みにも気づくことができる」と話しています。

片岡氏自身も、大学院で自らのテーマと2年間向き合い、問いを立て、情報を集め、自分なりの解を導き出す論文執筆のプロセスが、「新たな知を生み出し、戦略を描くプロセスそのもの」だったと振り返ります。

国内MBAスクール選びに必要な情報を公式サイトでも拡充

今回の新入生アンケート結果の公開に合わせて、多摩大学経営大学院では、国内MBAスクールを検討する社会人が判断に必要な情報を確認できるよう、公式サイトで以下の情報を拡充しています。

「40~50代からの学び直し」では、なぜこの年代から学ぶのか、実際の在学生・修了生がどのように仕事と学業を両立し、その後の仕事やキャリアに学びを活かしているのかを紹介しています。

「学費・費用対効果」では、学費総額、専門実践教育訓練給付金、実質的な自己負担額、仕事との両立など、MBAを比較検討する際に必要となる費用情報をまとめています。

「在学生・修了生の声」では、経営者・役員・管理職など、多様な社会人の入学理由、学び、修了後の成果を具体的に紹介しています。(https://tgs.tama.ac.jp/student/)

40~50代からの学び直し:
https://tgs.tama.ac.jp/student/theme/manabinaoshi-40-50/

学費・費用対効果
https://tgs.tama.ac.jp/about/tuition-value/

在学生・修了生の声
https://tgs.tama.ac.jp/student/

<調査概要>
調査名:令和8(2026)年4月入学 新入生アンケート
実施期間:2026年4月6日~4月17日
対象者数:修士課程40名
回答者数:修士課程40名
回収率:修士課程100%
調査主体:多摩大学大学院 経営情報学研究科
調査方法:新入生アンケート

本リリースで示した「多摩大学経営大学院に決めた理由」の割合は、修士課程回答者40名を母数として、設問4の回答数から算出しています。設問は複数回答のため、各項目の割合の合計は100%にはなりません。

また、「40~50代が40%強」という年齢構成は今回の新入生アンケートによるものではなく、多摩大学経営大学院の在籍者全体に関するデータです。(https://tgs.tama.ac.jp/about/data/)


多摩大学経営大学院について

多摩大学経営大学院は、社会人を主な対象として、仕事を続けながらビジネスの課題解決に直結する経営の理論と生きた実践知を学ぶことのできるビジネススクールです。

実務家教員を中心とした少人数教育を特徴とし、ファイナンス、マーケティング、人事・組織、戦略などのMBA基本領域から、新規事業開発、データドリブン経営、ヘルスケア経営、ルール形成戦略、サステナビリティ経営など、現代の経営課題に対応した領域まで学ぶことができます。(https://tgs.tama.ac.jp/about/feature/)

正式名称:多摩大学大学院 経営情報学研究科
通称:多摩大学経営大学院
所在地:東京都港区港南2-14-14 品川インターシティフロント5階
アクセス:JR品川駅港南口より徒歩1分
公式サイト:[https://tgs.tama.ac.jp/

【本件に関するお問い合わせ】
多摩大学経営大学院 / Tama GSB
(多摩大学大学院経営情報学研究科)
事務課 佐藤 耀
〒108-0075 東京都港区港南2-14-14
品川インターシティフロント5階
メール:sato-yo@tama.ac.jp
TEL:03-5769-4170

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

PR TIMES
PR TIMES
なんでも統計局 by PR TIMESの他の記事
【導入事例】オフィスワーカーの日常に、手軽なランチの選択肢を。総合不動産会社の中央日本土地建物株式会社がテナント専用のラウンジの利便性向上のために「社食DELI」導入
【導入事例】オフィスワーカーの日常に、手軽なランチの選択肢を。総合不動産会社の中央日本土地建物株式会社がテナント専用のラウンジの利便性向上のために「社食DELI」導入
【無料レポート公開】クリーニング利用が減った今、考えるべき未来に向けた集客戦略
【無料レポート公開】クリーニング利用が減った今、考えるべき未来に向けた集客戦略
【レポート公開】持続可能なフードサプライチェーン戦略 - アニマルウェルフェアを企業価値へ -
【レポート公開】持続可能なフードサプライチェーン戦略 - アニマルウェルフェアを企業価値へ -
人材サービス業向け|外注費の最新の動向と事例紹介レポート【2026年9月版】
人材サービス業向け|外注費の最新の動向と事例紹介レポート【2026年9月版】
一覧ページへ
×