プレスリリース配信元：一般財団法人企業活力研究所
一般財団法人企業活力研究所（Business Policy Forum, Japan）は、2024～2025年度 人材研究会の活動報告として、「個人と組織の双方における自律と共創を育てる取り組み」に関する報告書を公表しました。
●報告書の詳細は以下よりご確認いただけます。
https://www.bpfj.jp/report/human-resources_r07/
「キャリア自律」とは、本来、働く人が仕事の意味や目的を自ら考え、主体的に豊かな職業人生を築く考え方であるが、近年は、将来への備えや転職の自由といった狭い解釈が広がり、本来の意義が薄れている。
そこで本報告書は、「キャリア自律」の本来の意義を明確に表す言葉として、既存の前提や枠組みを超えて自ら考え、行動できる「自律」と、社内外の者との連携を自ら求め、力を結集してものごとを作り上げていく「共創」を重視し、両方の力を持つ人材を「自律×共創の人材」と定義した。
この能力は一部の管理職だけでなく、いろいろな担当の多くの従業員に求められる。
この能力は、個人と組織の双方における取り組みをもって、高めていくことが必要であり、その取り組みの類型を整理した。また、組織における取り組みにおいては、従業員の挑戦を支援するマネジャーの存在も重要であることを示した。
●報告書の詳細は以下よりご確認いただけます。
https://www.bpfj.jp/report/human-resources_r07/
図：働く人の自律と共創の力を高めるための多様な取り組み
●報告書の詳細は以下よりご確認いただけます。
https://www.bpfj.jp/report/human-resources_r07/
【 人材研究会 】
企業活力研究所 人材研究会は、少子高齢化・人口減少が進展する我が国において、若者・ミドル・シニア・女性・外国人等、多種多様な人材の能力発揮と活躍による企業活力の増進と産業競争力向上を目指し、働き方改革等、雇用・人材に関連する様々な課題について検討し、調査研究報告書を公表しています。
○ 人材研究会 専用ページ： https://www.bpfj.jp/human-resources/
○ 報告書詳細 https://www.bpfj.jp/report/human-resources_r07/
【 一般財団法人 企業活力研究所 】
1984年設立。2013年に一般財団法人に移行。我が国経済の着実な発展とゆとりある社会の実現に向けて、産官学の多様なネットワーク形成の支援を行うとともに、経済・社会上の諸問題や企業活動をめぐる政策のあり方について幅広く調査研究・提言活動を実施しています。
○ 研究所ホームページ： https://www.bpfj.jp/
○ 本件に関するお問い合わせ先： https://www.bpfj.jp/inquiry/
○ 所在地： 東京都港区西新橋1-13-1 DLXビルディング3F
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