プレスリリース配信元：株式会社 ＩＣＴ総研
■ 日本でのiPhone価格は約30％安い。Androidスマホは機種により価格バラつき。
■ 日本でのiPadの価格はG20平均より約30％安く、Pixel Tabletは約20％高い。
株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都中央区）は6月1日、スマートフォン・タブレット端末価格の海外比較の結果をまとめた。
コロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻等を経て物価の上昇が進んでいた中、中東情勢の悪化・長期化もあり、物価や円安へのさらなる影響が続いている。
ICT総研では、主なスマートフォンとタブレットについて、端末価格の海外比較を定点的に実施しており、今回は2026年4月時点での価格の実態を調査した。
対象は、端末のメーカー直販価格。調査対象国は、G20構成国（日本、米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ、アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、韓国、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ共和国、トルコ）としている。前回までは、税関での為替レートで日本円換算していたが、各国の購買力の差も考慮に入れるため、今回は購買力平価（PPP）で日本円換算した。
■ 日本でのiPhone価格は約30％安い。Androidスマホは機種により価格バラつき。
調査の結果、日本における2026年4月時点のiPhoneの端末価格は、iPhone16 114,800円（G20平均-35.6％）、iPhone17 164,800円（G20平均 -32.1％）、iPhone17e 99,800円（G20平均 -27.4％）、iPhone17 Pro 214,800円（G20平均 -33.9％）であった。G20平均の価格と比べて、日本の価格は30％前後安い結果となっている。
iPhone以外の主なAndroidスマートフォンの日本における価格は、Google Pixel 9a 79,900円（G20平均 ＋19.4％）、Google Pixel 10 143,900円（G20平均 ＋0.9％）、Galaxy S26 136,400円（G20平均 -31.3％）、OPPO Find X9 134,820円（G20平均 -0.4％）、Xiaomi 15 123,000円（G20平均 ＋16.9％）、REDMI Note 15 Pro 5G 57,980円（G20平均 -20.8％）、motorola edge 60 pro（G20平均 -4.7％）。AndroidスマホはiPhoneと比べると、日本の価格が軒並み安い状況ではなく、機種により異なる傾向だ。
前回調査（2025年10月発表）までは、iPhone、Androidスマホともに日本の価格が安かったが、今回調査では単純な為替レートによる日本円換算から購買力平価換算に変更したこともあり、傾向は変化している。
■ 日本でのiPadの価格はG20平均より約30％安く、Pixel Tabletは約20％高い。
同様に、2026年4月時点のiPadの日本での価格は、iPad 74,800円（G20平均 -31.3％）、iPad Pro 168,800円（G20平均 -30.4％）、iPad Air 98,800円（G20平均 -29.3％）である。iPhoneと同様に、G20平均と比べて、30％前後安い。
他のタブレット端末の日本での価格は、Google Pixel Tablet 68,800円（G20平均 ＋20.3％）、Galaxy Tab S11 158,400円（G20平均 -14.7％）、OPPO Pad SE 23,200円（G20平均 -43.8％）、Redmi Pad 2 27,980円（G20平均 -19.8％）、Lenovo Yoga Tab 63,400円（G20平均 -8.3％）であった。Google Pixel Tabletは日本の価格よりもG20平均の方が高いが、それ以外は日本での価格の方が安い傾向が見られた。
中東情勢は予断を許さない状況が続いている。今後輸送費や原材料費がさらに上昇する可能性が高く、ＩＣＴ総研では今後の端末価格の動向も注視していく。
ICT総研では、今後も、携帯電話やスマートフォンの「利用実態」、「価格・料金」、「つながりやすさ」、「通信速度」など、ユーザーにとって参考・指標となる調査データを定期的に発信していく方針である。
＊ 本資料における全ての文章、数値、表、データは、調査実施時点のものである。
＊ 調査期間は2026年4月1日～30日。
＊ IMFのImplied PPP conversion rateをもとに日本円換算した。https://www.imf.org/external/datamapper/PPPEX@WEO/OEMDC/ADVEC/WEOWORLD/AUT
＊ G20のうち、「欧州連合」と「アフリカ連合」は国ではないため、対象には含めていない。
＊ 本資料に記載された文章、グラフ等を報道、各種ホワイトペーパー、セミナー資料、学術研究資料等
に転載する場合は、「ICT総研調べ」「出典：ICT総研」などの表記を加えて下さい。
ICT総研ホームページ
https://ictr.co.jp/report/20260601.html
■株式会社ICT総研について
ICT総研は市場調査会社・シンクタンク出身者を中心に2011年に設立された独立系調査会社です。
主な事業内容：ICTおよびその他分野に関する市場調査、コンサルティング、出版
資本金：1000万円
代表者：代表取締役 齊藤 和
従業員数： 企画スタッフ・リサーチャー・アナリスト 合計20名（契約スタッフを含む）
URL https://ictr.co.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
