「ドンキ」が「PPIH」社名変更なぜ? 過去最高益その次は...

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おなじみ、あの「ドンキ」が社名を変更。

アルファベット4文字に込めた、新たな戦略とは。

赤いナイトキャップをかぶったペンギンのキャラクター「ドンペン」でおなじみの、総合ディスカウントストア「ドン・キホーテ」。

その親会社が、6日の決算会見で、「過去最高となります、増収増益決算を達成しました」と、2019年6月期の連結純利益が、前期比およそ32%増の480億円になる見通しだと発表した。

この親会社の名前。

もともとは、「ドンキホーテホールディングス」だったが、実は、2月1日に社名を変更。

その名は、「PPAP」ではなく、「PPIH(Pan Pacific International Holdings)」。

その心は?

パン・パシフィック・インターナショナルHDの大原孝治代表取締役社長兼CEO(最高経営責任者)は、「日本のみならず、環太平洋の地域を制覇するぐらいの大きな気持ちで、打って出ていくという決意を新たにした」と話した。

「ドンキ」の名前を捨てた裏に込められていたのは、世界展開を加速する強い意気込みだった。

では、環太平洋の制覇をもくろむ「ドン・キホーテ」は、どのように世界と渡り合っていくのか。

「ドン・キホーテ」の海外店舗数は、現在グループ全体で、アメリカのハワイ州とカリフォルニア州、シンガポールに、あわせて41店舗。

一方、2017年に資本業務提携を結んだ「ファミリーマート」は、中国やタイ、インドネシアなど、アジアを中心とした7つの国と地域に、あわせて7,388店舗を展開している。

その海外戦略について、専門家の経営コンサルタント・坂口孝則さんは、「商社が(ファミリーマートの)バックに控えてますから。もし、ドン・キホーテが既存の商社の流通ネットワークを使うことができれば、大きく飛躍する可能性はあると思います」と話した。

また、海外出店を加速するうえで、「ドン・キホーテ」が持つ強みについては、マーケティングコンサルタント・西川りゅうじん氏からは「インバウントの観光客2人に1人がドン・キホーテに来て、環太平洋の国々のお客さんにどう対応していったらいいのか、どういう嗜好(しこう)やテイストがあるのかということも、すでにデータベース化してきた。今後の環太平洋の展開に大きなプラスになる」という声も。

耳に残るあのおなじみのメロディーが世界各地で流れる日が、近づいているのかもしれない。