パズドラやモンストでプロ資格!「日本eスポーツ連合」設立、JOC加盟へ

2月10日闘会議で6タイトルのゲームで初のライセンス発行

カテゴリ:暮らし

  • 日本のeスポーツ団体が統合し日本eスポーツ連合が設立
  • 2月10日から開催される闘会議でプロライセンスが発行
  • 海外への日本選手団派遣の援助も進めていきたいとしている

eスポーツで国際大会に出場へ

2月1日、「一般社団法人日本eスポーツ連合(JeSU)」が設立された。

目的は、日本国内におけるeスポーツ産業の普及と発展で、これは画期的なことだと関係者は口を揃える。

そもそも「eスポーツ」とは、「エレクトロニック・スポーツ(Electronic Sports)」を略したもの。コンピューターゲームやビデオゲームで行われる競技のことを指す。

このeスポーツ、海外では“プロスポーツ”として認知されていて、世界の市場規模は2019年の予測で1300億円を超える。また海外の試算では、2020年にはオーディエンスが5億人を超えると予想されているうえ、今や世界の“eスポーツ”の競技人口は野球やゴルフを超えているのだ。

世界で盛り上がるeスポーツ

eスポーツはスポーツ国際大会であるアジア競技大会の2018年ジャカルタ大会で試験導入される予定で、2022年杭州大会で正式なメダル種目になる。さらには2024年のパリ五輪で正式種目に採用するかの協議がされている。

これまで日本国内にはeスポーツ団体が割拠していて、統一団体がなかっため「そのスポーツの国内唯一の代表団体であること」という条件があるJOC(日本オリンピック委員会)に加盟することができなかった。しかし、今回統一団体「日本eスポーツ連合」ができたことによって、JOC加盟への道がうまれ、日本選手団を国際大会に派遣が可能になりそうだ。

日本eスポーツ連合の岡村秀樹代表理事は「eスポーツ産業の振興は、これからの日本のゲーム産業の発展にも寄与するだけでなく、日本国内でも文化的ステータスのさらなる向上につながると考えている」と期待を込めて話した。

岡村秀樹代表理事

プロeスポーツプレイヤーの誕生は2月10日

このeスポーツ、海外では賞金総額が約20億円の大会も開催され、プロ選手の中には年間数億円の収入を得る選手も存在する。一方で、日本は数々の名作ゲームを世界に送り出しているにも関わらず、eスポーツの認知度は低く、“プロ”では無いことから法律上賞金の上限がわずか10万円となってしまう場合もあり、盛り上がりにかける現状となっていた。

そこで、2月10日に開催される日本最大級のゲームイベント「闘会議」で日本eスポーツ連合がプロライセンスを初めて発行することとなった。これにより、プロゴルファーや棋士などと同じように、高額賞金の大会などを開催できるようになる。

闘会議で行われる大会でプロeスポーツライセンスが発行されるタイトルは、以下の6つとなった。

・ウィニングイレブン 2018
・コール オブ デューティ ワールドウォー Ⅱ
・ストリートファイターⅤ アーケードエディション
・鉄拳7
・パズル&ドラゴンズ
・モンスターストライク

プロライセンスを取得するには

プロライセンスを取得するためにはもちろん、大会で優勝するなど、日本eスポーツ連合の公認大会の公認タイトルで優秀な成績を収めることが必要だ。

他にも日本eスポーツ連合が「プロゲーマーとは」として定義した、

・プロフェッショナルとしての自覚を持つこと。
・スポーツマンシップに則り、プレイすること。
・プレイ技術の向上に日々努力すること。
・国内eスポーツの発展に寄与すること。

の4つの定義に誓約し、税金に関することなどの様々な講習を受けることが必須とされている。

このプロライセンスの有効期限は2年間で、更新に関してはeラーニングによる講習が必要だ。

またゲームタイトル単位でのライセンス発行となり、15歳以上の義務教育課程が終了している人が取得できる「ジャパン・eスポーツ・プロライセンス」と、13歳以上15歳未満でプロライセンス発行に値する人を対象とする「ジャパン・eスポーツ・ジュニアライセンス」の2種類があり、ジュニアは高額では無い賞品の獲得は可能だが賞金の獲得はできない。

岡村理事が
「当団体は選手が海外に行って活躍する場を、海外団体との連携を持ちながらレギュレーションよくできるようにしたい。また日本代表選手の海外派遣として、経済的なことも含めて支援していくことができ、選手の活躍の場が広がり、さらに今まで以上に外の世界に向かって活躍できる機会が広がると思う」
と話すように、闘会議でも2月11日11時からフラッシュロワイヤル日韓代表親善試合が行われるなど、今後海外勢との試合も増える予定で、日本人選手が活躍する姿が見られそうだ。