「デジタル薬」とは？
みなさんは「デジタル薬」という言葉を聞いたことはあるだろうか。
情報技術を導入した医薬品を指す言葉で、近年では、錠剤のセンサーと体に付けた機器で薬の飲み忘れ防止を実現したケースもある。
近い将来、この「デジタル薬」に新たな事例が加わるかもしれない。
医薬品を取り扱う「塩野義製薬株式会社」（以下：塩野義製薬）が、発達障害の治療を目的とした「治療用ゲームアプリ」の販売に参入すると発表したのだ。
この「治療用ゲームアプリ」は、スマートフォンやタブレット端末でプレイすることで、発達障害の症状を改善できるというもの。
塩野義製薬は今回、米国のベンチャー企業が開発したアプリの販売権を獲得。将来的な販売を目指し、臨床試験などを進める方針を示している。
厚生労働省が行った2016年の調査によると、国勢調査の調査区に居住する在宅の障害児・者などのうち、約48万人が発達障害と推計された。
また、文部科学省が2012年に全国の公立小中学校で行った調査では、児童生徒の6.5%に「発達障害の可能性がある」という結果も出ている。
ゲームを楽しみながら発達障害の症状を改善できれば、本人や家族の悩みを軽減することにもつながるはずだ。
「治療用ゲームアプリ」の販売に参入した理由などを、塩野義製薬の担当者に聞いてみた。
「薬剤はあくまで治療法の一つ」
――なぜ「治療用ゲームアプリ」の販売に参入した？
当社は経営計画の一環として「個人が生き生きとした社会創り」を掲げ、発達障害者の支援に取り組んでいます。
発達障害の治療には、薬剤を服用することもありますが、それだけで治療が完結する訳ではありません。
疾患に苦しむ患者の選択肢の一つになればと、「治療用ゲームアプリ」の販売に参入しました。
――薬剤だけで治療が完結しないとは？
発達障害の治療において、薬剤はあくまで治療法の一つでしかありません。
例えば、国内ではADHD（注意欠陥多動性障害）の治療薬がありますが、服用しても効果が低かったり、副作用が表れることもあります。
発達障害の治療には、薬物の服用だけではなく、疾患に対する周囲の理解やサポートなど、さまざまな選択肢が必要なのです。
――今回販売権を得たアプリは、発達障害のどの症状に対応する？
それぞれ別のアプリになる予定ですが、小児におけるADHDとASD（自閉スペクトラム症）の改善に対応する予定です。
ADHDの改善を目的としたアプリは、認知機能に重要な役割を果たすとされる「脳の前頭前野」を活性化するように設計してあります。
米国では、ADHDと診断された小児患者に対する試験も行い、「デジタル治療用アプリ」として、アメリカ食品医薬品局にも申請されています。
ASDの改善を目的としたアプリは、ASDによる不注意の症状を改善する予定ですが、まだ開発途中となります。
こちらについては、臨床試験を行い、症状に対する効果や安全性などを確認していく方針です。
どちらのアプリに関しても、「医療機器」として国内で販売するには認可を受ける必要があります。
リリースするにしても、数年単位の時間がかかると思われます。
利用には医師の指導が必要となる見込み
――ゲームの内容は？症状の改善にはどう役立つ？
アプリでは「障害物を回避する操作」と「特定の対象物に反応する操作」という、二つの異なる課題に同時に取り組んでもらいます。
いかだに乗り、障害物を避けながら進んでもらうイメージです。画面上に登場するアイコンをタップしてもらうこともあります。
ADHDの患者は大脳皮質機能が低い傾向にありますが、このような動作で持続的な刺激を与え続けることで、注意機能の改善が期待できます。
――アプリがリリースされた場合、誰でも利用できる？
このアプリは「医療機器」に該当するため、利用するには医師の指導に基づいた決定が必要となります。
アップルストアやグーグルプレイといったストアには登場しますが、誰でも利用できる状況にはならないと思われます。
発達障害と判断された方に病院側などからコードを発行し、そのコードを入力して利用してもらうことになるでしょう。
――今後の展開は？
アプリの発売時期や料金などを含め、まだ未定な部分が多いです。
今後は臨床試験など、必要な手続きを進めていく方針です。
まだ未定な部分が多かった「治療用ゲームアプリ」だが、リリースされれば発達障害に悩む人や家族の貴重な選択肢となるはず。
「デジタル薬」という分野の普及も含めて、今後の展望に期待したい。
