主要スポンサー12社のうち4社が中国企業

連日、白熱の試合で盛り上がりを見せるFIFAワールドカップ ロシア大会。
数々のスーパープレーに大興奮なのはもちろんだが、今大会、ピッチ上でもう1つ注目を集めているのが、試合中、何度も画面に映る漢字のロゴマーク。

これらはスポンサーとなっている中国企業の名前で、今大会の主要スポンサー12社のうち、3分の1の4社を中国の企業が占めている。

主要スポンサー12社のうち4社が中国企業

中国人観光客にこの4社について聞いてみると、「基本的にみんな知っています。よく利用しているのは蒙牛乳業の乳製品です」「ハイセンスのテレビを持っています」などの答えが返ってきた。

中でもカテゴリーの最も高い、FIFA公式スポンサー7社のうちの1つ、「ワンダ・グループ」は、本業の不動産業のほか、映画界にも進出する巨大企業。

次のカテゴリー、ワールドカップスポンサーの蒙牛は、その名の通り、乳製品のメーカーで、中国国民なら誰もが知る有名企業。
家電のハイセンス、スマホのVivoなどと合わせると、今大会の広告費は約900億円。
2位のアメリカに倍以上の差をつけて、断トツの世界一となっている。

ワールドカップのスポンサーといえば、かつては日本の企業も数多く名を連ねていたが、今大会、日本企業はゼロ。
一方、中国企業は、前回大会の1社から、4社に増えた。

「ワールドカップに中国は出ている」

大のサッカーファンとしても知られる、習近平国家主席。

今回、中国チームは、本大会への出場を逃したが、中国国営の新華社は、「ワールドカップに中国は出ている」と強調。
中国国内では、画面にたびたび映る中国企業の名前に、「国内リーグを見ているようだ」との声も上がっている。

数年前から、習主席自ら、サッカー代表チームの強化を進めていて、ワールドカップの誘致も目指している中国。
広告だけでなく、プレーでも世界のファンの注目を集めることになるか。

2030年以降のホスト国を目指して

NewsPicks最高コンテンツ責任者の佐々木紀彦氏は、中国の思惑について、「中国はバスケットボールの次にサッカーが人気。よって効果的なマーケティングになり費用対効果が良いと判断したという点と、もう一つは、FIFAのスキャンダルによって欧米企業が一部撤退したこともあり、中国企業が入りやすくなっているという事情もある」と指摘。

そして一番の狙いとしては、「中国はワールドカップのホスト国になりたいということで、次回はカタール、その次はアメリカ、カナダ、メキシコの共同開催までは決まっているが2030年以降はまだ決まっていないので、そこを目指しているのが大きいのではないか」と話す。

(「プライムニュース α」6月21日放送分)