肥満傾向にある児童生徒が新型コロナウイルス流行前よりも増えていることが明らかになった。

文部科学省は7月13日、2021年度の学校保険統計調査の速報値を公表した。

調査は、全国の国公私立の幼稚園、小中高校などの5歳から17歳を対象に2021年4月から今年3月の期間で実施。

肥満傾向にある児童生徒は幼稚園から中学校の男女で前年度よりは低下しているものの新型コロナ流行前の2019年度以降増えていることが明らかになった。

肥満傾向の割合は男女ともに小学校高学年が最も高く、特に9歳から12歳の男子児童は12%以上と、1割以上が肥満傾向にあった。

都道府県別では、小学校で最も肥満傾向にある児童の割合が高かったのは、宮崎県の6年生で17.2%だった。中学校では、福島県の1年生で15.9%。高校では、青森県の2年生で16%だった。

調査は例年4月から6月末の3カ月間で行うが、前回(2020年度)と今回(2021年度)は新型コロナウイルスの影響により調査期間を1年間に延長したため文部科学省は、単純比較はできないとしつつ「新型コロナの影響で休校などがありその間は給食がなく自分の好きなだけ食べることができたことや運動量が減ったことが要因と考えられる」としている。

また、前回調査よりも肥満傾向の児童の割合が減ったことについては、「全国一斉休校がなかった影響で通常の生活リズムに戻ったからではないか」とした。

このほか、裸眼視力が1.0未満の割合は年齢が高くなるにつれて増加傾向にあり小学校1年生ではおよそ4人に1人、小学校6年生ではおよそ半数にまでのぼっている。文部科学省は要因を「家庭での端末や携帯の利用時間の増加」と分析している。