プレスリリース配信元:株式会社アミノアップ

子宮頸がん予防に期待

株式会社アミノアップ(北海道札幌市・代表取締役社長:北舘健太郎)が開発・製造する担子菌培養抽出物「AHCC(R)」について、新たな論文発表がありましたことをご報告致します




2022年6月23日
報道関係者各位

AHCC(R)によるHPV消失効果
米国のテキサス大学医学部ヘルスサイエンスセンターのジュディス・スミス教授らは、担子菌培養抽出物AHCC(R)を継続的に摂取することで免疫系が補完され、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染を消失できる可能性を第II相臨床試験で確認しました。本件はオンライン雑誌「Frontiers of Oncology」(2022年6月22日付)に掲載され、テキサス大学からもニュースリリースが配信されました。
https://www.uth.edu/news/story/new-treatment-option-shows-promise-in-clearing-hpv-infection

HPVは主に性的接触で感染するウイルスであり、子宮頸がんの主な原因はHPV持続感染です。通常は感染しても免疫系が働きHPVが身体から自然に排除されますが、感染が持続すると子宮頸がんの前がん病変(がんの前段階の状態)を生じさせます。HPVには100種類以上の型があり、その中で特に高リスク型と呼ばれるものは高い病変リスクを有しています。


ジュディス・スミス教授は無作為化プラセボ対照二重盲検比較試験を実施し、HPV検査の結果、高リスク型HPVに2年以上持続感染していると診断された女性が被験者として参加しました。
AHCCグループに割り当てられた被験者が1日3gのAHCC(R)を6ヵ月間摂取したところ、22名中14名のHPV検査結果が陰性となりました(図参照)。続いて状態の持続性を確かめるため、さらに6ヵ月間プラセボ(偽薬)を摂取したところ、14名中9名はHPV陰性が維持されました。
一方、プラセボグループに割り当てられた被験者が12ヵ月間プラセボを摂取したところ、HPV検査結果が陰性となったのは19名中わずか2名でした(図参照)。その後陽性であった一部の被験者が非盲検でAHCC(R)を6ヵ月間摂取したところ、12名中6名のHPV検査結果が陰性となりました。


日本における子宮頸がんの罹患数は年間約1万例※1、死亡者は年間約2,800人を超えます※2。主因であるHPV感染の予防策としてはワクチン接種が挙げられますが、HPV感染を治療する手段は、現在まだ確立されていません。このため、身体の免疫系を補うことはHPV感染に対処するための手段のひとつになりうると考えられます。
※1 全国がん登録(2018年)
※2 人口動態統計(2020年)

当社では今後もAHCC(R)の研究推進を図ると同時に、子宮頸がん予防をはじめ、人々の健康のために世界へ目を向けた製品開発を行ってまいります。

※参考資料
【第II相臨床試験とは】
薬剤などがヒトに対し安全で効果があるかを調べる臨床試験には、第I相・第II相・第III相試験の三段階があります。第II相試験は、第I相試験で安全性が確認された用量を踏まえた上で、比較的少数の患者を対象に安全性や効き目、適切な投与量を調べる「探索的」な臨床試験です。





【AHCC(R)とは】
機能性食品AHCC(R)(担子菌培養抽出物)は、キノコの菌糸体を長期間液体培養して得られた抽出物で、部分アシル化α-1,4グルカンを含むのが特徴の免疫調整物質です。1989年の発売以来、世界中の医療機関や大学で基礎・臨床の研究が行われており、これまでに100報以上の論文が報 告され、50以上のPubMed検索可能な論文が科学的根拠として蓄積されています。開発国の日本のみならず、ヨーロッパ、アメリカ、アジア、オセアニアなど世界40以上の国と地域で利用されています。AHCC(R)の製造工程およびマネジメントはISO9001:2015、ISO22000:2018といった品質管理や食品衛生について国際的に標準化されたシステムで運用されています。

【株式会社アミノアップ】


1984年設立以来、「自然の恵みで世界の人々を笑顔にする」というミッションのもと、科学的に裏付けられた機能性の高い素材の開発を行なっています。「エコハウス棟」と呼ばれるガラス張りの建物は、太陽光発電、地中熱ヒートポンプ、雪冷房システムなど70項目の環境技術を導入し、CO2排出量50%削減を達成しています。

商 号 :株式会社アミノアップ
所在地 :北海道札幌市清田区真栄363番地32
代表者 :代表取締役会長 小砂 憲一
     代表取締役社長 北舘 健太郎
資本金 :3億6900万円
事業内容:機能性食品・サプリメント原料および植物活力資材の自社開発・製造・販売

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

PR TIMES
PR TIMES
記事 44939
データ提供 PR TIMES
本記事の内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES (release_fujitv@prtimes.co.jp)までご連絡ください。また、製品・サービスなどに関するお問い合わせに関しましては、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。