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27日のテーマは「ゲーム依存調査」。

「ゲーム依存」と聞くと、ちょっとドキッとする人もいるかもしれない。

ゲーム依存に関して、おそらく世界で初めての本格的な調査が発表された。

調査を行った理由は...。

2019年5月に、WHO(世界保健機関)が正式にゲーム障害を国際疾病として認定した。

そこで、実態を明らかにしようというのが、今回の調査の狙い。

対象は、10歳から29歳の男女9,000人で、無作為に抽出されている。
そのうち、5,096人が回答した結果。

いくつかの質問項目がある中で、「平日のゲーム時間は?」の問いに関して見ていく。

「平日の1日に何時間ゲームをしているか?」という問いに対して、最も多かったのは「1時間未満」の40.1%だった。

中には、「6時間以上」という人も2.8%いた。

深刻な結果も出ている。

「ゲームをするために、学業や仕事に悪影響が出てもゲームを続けましたか?」という問いに、「はい」と答えた人は、ゲーム時間が長くなるほど高くなっており、グラフを見ると右肩上がりとなっている。

男性では、6時間以上ゲームをする人のおよそ3割(28.7%)が「はい」と答えている。

さらに、「腰痛や目の痛みなど、体の問題を引き起こしていてもゲームを続けましたか?」の問いに対しても、右肩上がりで高くなっている。

女性では、6時間以上ゲームをするという人の50.0%の人が、「はい」と答えている。

つまり、ゲーム時間が長い人ほど、健康や生活に支障が出てもゲームを続けてしまう傾向が高く、今回の調査結果からも、時間と問題の起こり方には相関があるとしている。

ゲームの内容や種類によっても変わってくるのか。

最近の傾向だと、ゲームを主に、インターネットを介す「オンライン」でプレーしていると答えた人が48.1%と、およそ半数近くにのぼっている。

この調査を実施した国立病院機構久里浜医療センターの樋口院長によると、「外来患者でゲーム依存と診断される人のほぼ100%が、オンラインゲームの依存である」と指摘している。

中国では、すでに対策が進んでいる。

オンラインゲームの人口が、約4億9,400万人と急増していて、政府がゲームのプレー時間を規定する通知を11月に出した。

未成年は毎日、午後10時から午前8時までオンラインゲームのプレーを禁止される。

さらにプレー時間も平日では90分、休日でも180分を上限とするという通知を出したが、やはり、国を挙げてゲーム依存を防ごうという対策に踏み出している。