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21日のテーマは「ブラックフライデー」。

消費税が増税されてから初めての大型セールがやってきた。
その名も「ブラックフライデー」。

発祥はアメリカだが、ここ数年、日本でもブラックフライデーに参戦するお店や企業が増えてきた。

凸版印刷グループの調査によると、「日本版のブラックフライデーを知っていますか?」と聞いたところ、「知っている」と答えた消費者は75.1%。

4人に3人が知っているということになる。

こういった認知度の結果を受けてか、2019年は消費税増税後の起爆剤にしたいと参戦する企業がさらに増えるもようだという。

そもそも、ブラックフライデーとは、どういうところから始まったのか。

アメリカで、毎年11月の第4木曜日は感謝祭だが、その翌日の金曜日「フライデー」のこと。

もともとは、感謝祭の翌日に消費者が大挙してお店に押しかけ、事故や犯罪が増え、警察にとっては仕事が増える日というネガティブな意味で使われていた。

「ブラック」というのをネガティブな意味として、悪い意味で使っていたという。

ところが、お店にとっては、1年で最も売り上げが見込める日であることから、小売業にとって、「黒字になる金曜日」とポジティブな言葉として使われるようになった。

アメリカでも、黒字のことは「ブラック」。

現在では、このあと1カ月にわたる年末のクリスマス商戦の初日という意味でも定着している。

日本でもブラックフライデーをする企業が増えていると紹介したが、2019年はネット通販大手の「アマゾン」が日本で初めてセールを実施するほか、楽天市場、イオン、ABCマート、カインズなどがセールを行う。

専門家によると、日本のブラックフライデーの市場規模は、2018年はおよそ2,500億円だったが、2019年は3,000億円超えもあるかもしれないという予測だという。

日本だと、クリスマスやお正月前は「どうやって年を越そうか」、「ボーナスが入るまで倹約する」など、お財布のひもが閉まりがちのため、安売りで消費喚起になるが、お店側は体力勝負。

消耗戦になってしまうということで、ここが売る側にとって、今後どうなるかというところ。

21日は木曜日だが、ひと足早く、ブラックフライデーのセールを開始した店舗もあるという。

「イオンスタイル品川シーサイド」では、21日午後6時から、ブラックフライデーセールが行われる。

衣料品コーナーのポップには、「半額」の文字。

そして、ブラックフライデーの「クロ」にかけ、「96円」、「960円」、「9,600円」の商品も。

衣料品だけではなく、日用品や家電製品もお買い得という。

このブラックフライデーセールは、22日から26日までの5日間、本州と四国の「イオン」、「イオンスタイル」のおよそ400店舗で開催される。