プレスリリース配信元:アルテリックス・ジャパン合同会社


データサイエンスと分析を通じてビジネスに革命を起こすAlteryxは、日本企業のIT責任者および意思決定者511名を対象に、「データ分析に関する調査」を2019年7月に実施いたしました。
本調査により、企業のデータ活用や分析の実態が明らかになり、今後、分析テクノロジーを利用できるかが会社の未来にとって非常に重要であることが明らかになりました。

主な調査結果
・日本企業は「データ分析を優先事項として捉えていない」という全体像が浮き彫りに。自社事業を成功に導いてくれる最大の手段は「データ分析」と回答した人は21%にとどまる。

・企業規模によりデータ分析の重要性に対する捉え方の差は大きく、大企業に勤務する回答者の71%が「データ分析は生産性、成長、革新を加速させる」と回答する一方で、小規模企業は25%未満にとどまる。

・業界別にみると、データ分析において最もリードしているのは製造業で、回答者全体の33%が「導入を予定している」または「既に導入している」と回答。

・大企業では65%が「データ分析から得た見識に基づいて意思決定を行う」と回答。

・データ分析における課題について最も多かった回答は、「データ人材の不足」。大企業にとってデータ関連の最大の課題は、「データサイエンスに対する理解と分析能力が不十分である」(21%)。

調査結果の概略
本調査結果から、日本の企業はデータ分析を優先事項として捉えていないという全体像が浮き彫りになりました。事業に成功に導く最大の手段は「データと分析」であると回答した回答者は21%にとどまりました。しかし、調査データをさらに掘り下げてみると、業種ごとに明らかな差異があることが分かります。
大企業(従業員数500人以上)に勤務する回答者の71%が、「データ分析は生産性、成長、革新を加速させる」と回答した一方で、小規模企業(従業員数2~9人)で同様の回答をした人は4分の1にとどまりました。このことから、大企業は小規模企業と比べるとはるかにデータ分析が自社にもたらすメリットに目を向けていることが分かります。

「データと分析」が企業にもたらす恩恵について
データ分析の価値を最も強く認識しているのは大企業です。大企業に勤務する回答者の76%が「データは会社の核となるものであり、非常に重要な資産である」と回答し、65%が「データ分析から得た見識に基づいて決定を行っている」と回答しました。
しかしながら、大企業に勤務する74%が「データに対する知識は社内でのキャリアアップに非常に重要である」と認識している一方で、50%が「データを利用する必要があるもののデータの質が低い」と回答し、データ活用への問題点も浮き彫りになりました。
また、データ分析の価値と導入状況は、業種によって大きく異なっています。製造業または物流業に従事している回答者の31%が「分析を導入することで収益と収益性が増大した」と回答していますが、小売業または卸売業に従事している回答者の40%は、「データから価値を得ていない」と回答しています。

課題
データ分析における課題について最も多かった回答は、「データ人材の不足」(12%)です。「データ分析によって各部門が連携を取り合うことができている」と回答したビジネスリーダーは24%にとどまり、データ人材の不足により全社的なデータ共有ができていない状況が伺えます。
データ共有は一部業界では未だ一般的でなく、例えば、小売業または卸売業に従事している回答者の63%、さらにはサービス業に従事している回答者の73%が、知識の構築や共有を行っていません。さらに、大企業にとってデータ関連の最大の課題は、データサイエンスに対する理解と分析能力が不十分である点です(21%)。企業はデータを使用している一方で、このような課題に直面しています。

将来について
回答者の48%が「近い将来にデータスキルを磨きたいと思わない」と回答した一方で、「機械学習と人工知能が優先事項である」と回答した回答者は、大企業では39%にのぼりました。
分析を成功に導く最大の要因について、回答者の14%が「データ分析の文化」、16%が「説明可能なAI」と回答しています。この傾向から、分析テクノロジーへのアクセス性が企業の将来にとって非常に重要であることが分かります。従業員、中でも専門知識を有していない従業員がデータやAIを利用できるようにすることで、全従業員を最大限に活用できるようになります。



調査結果レポートは、下記からダウンロード可能です。(英語)
https://www.alteryx.com/apac-data-savvy-workforce-is-business-critical-and-key-to-driving-businesses-forward

<調査方法>
■対象:日本企業のIT責任者および意思決定者 511名
【企業規模】1名(229)、2~9名(84)、10~49名(36)、50~99名(16)、100~249(28)、250~500(27)、500名以上(91)
■調査実施期間:2019年7月3日~7月18日

<Alteryxについて>
Alteryxはデータサイエンスと分析を通じてビジネスに革命を起こします。Alteryxのエンドツーエンド分析プラットフォームにより、データアナリストやデータサイエンティストはデータの障壁を打破してインサイトを提供し、より迅速に答えに到達できる感動を体験できるようになります。世界中の組織がAlteryxを日々活用し、実用的なインサイトの獲得に役立てています。詳しくは、www.alteryx.comをご覧ください。
Alteryxは、Alteryx, Inc.の登録商標です。その他の製品名、ブランド名は、各社の商標または登録商標です。

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